防衛関連銘柄(兵器輸出関連銘柄)　本命・出遅れ　一覧　まとめ

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このページでは防衛関連銘柄について、本命・出遅れ　一覧をわかりやすくまとめて紹介する。

防衛関連銘柄とは

防衛関連銘柄とは、その名の通り日本の防衛に関連する銘柄の総称である。集団的自衛権を行使できるようにする安全保障関連法案が可決され、今後より一層注目される可能性を秘めたテーマ株だ。

中国との尖閣諸島問題、韓国との竹島問題、ロシアとの北方領土問題、また度重なる北朝鮮によるミサイル発射などの挑発行為、こうした諸外国との衝突が報じられるたびに防衛関連銘柄は注目を集める。

また、日本が諸外国と衝突するだけでなく、世界各地の情勢悪化やテロ事件などが起こることでも防衛関連銘柄は注目されるテーマ株だ。覚えておいて損はない。

また防衛関連銘柄はトランプ関連銘柄として注目されることもある。トランプ関連銘柄にも併せて注目しておこう。

トランプ関連銘柄　本命・出遅れ　一覧はコチラ≫

兵器輸出関連銘柄とは

兵器輸出関連銘柄もその名の通り、兵器の輸出を手掛ける銘柄の総称である。防衛関連銘柄とかぶる銘柄も多いので、当ページでまとめて紹介する。

日本はこれまで武器・兵器の輸出を「慎む」としてきており日本の武器・兵器メーカーの顧客は日本政府だけだった。これは憲法９条で戦争の放棄をうたう日本としては当然の姿勢とも言える。しかし、安部政権では安保法案の可決にくわえ、閣議決定でこれまでの「武器輸出三原則」をなくし、武器・兵器・軍事技術を海外に輸出できる「防衛装備移転三原則」に変更。

そして2015年10月には「防衛装備庁」が新設され、日本国内で開発した武器を海外に輸出する窓口となっている。これにより武器・兵器の輸出が可能になったということだ。

日本の武器・兵器が他国の人間を殺すことになるかもしれない…これまで戦争の放棄をうたってきた日本が変わりつつあるのかもしれない。

まぁ当ページは武器・兵器・軍事技術の輸出事業の是非は問うのは本旨ではない。ともかくとして、今後の日本は武器・兵器の輸出ビジネスに進む可能性がある。戦争ビジネスは巨大な経済的恩恵を生み出す悪魔のビジネスと言える。

日本が戦争をする国家になっていくのは、非常に恐ろしい。だが投資家としては防衛関連・兵器輸出関連銘柄には目が離せないとも言える。

防衛関連銘柄(兵器輸出関連銘柄)　一覧

• 6208    石川製作所
• 7721    東京計器
• 4274    細谷火工
• 7980    重松製作所
• 6946    日本アビオニクス
• 7011    三菱重工業
• 7012    川崎重工業
• 6111    旭精機工業
• 5631    日本製鋼所
• 6203    豊和工業
• 7007    佐世保重工業
• 3440    日創プロニティ
• 7270    ＳＵＢＡＲＵ
• 6301    コマツ
• 7963    興研
• 6751    日本無線
• 7745    エー・アンド・デイ
• 4403    日油
• 6503    三菱電機
• 6703    ＯＫＩ
• 7013    ＩＨＩ
• 3409    北日本紡績
• 8226    理経
• 3161    アゼアス
• 6291    日本エアーテック
• 5781    東邦金属
• 7404　昭和飛行機工業
• 6479　ミネベア
• 7014　名村造船

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防衛関連銘柄(兵器輸出関連銘柄)　本命・出遅れ

それでは防衛関連銘柄(兵器輸出関連銘柄)のなかでも本命視されそうな銘柄をピックアップしていこう。なお、出遅れがちな銘柄などもあれば追記していくつもりだ。なお、この項目は当方の主観を含む内容のため、参考までに願う。

本命　石川製作所

時価総額：7,261百万円
PER：(連) 120.83倍
PBR：(連) 2.91倍
≪2017/04/06時点≫

防衛関連銘柄の代表格としてみられているのはなんといっても石川製作所だろう。石川製作所は段ボール製函印刷機主体の機械メーカーだが、防衛機器も手掛けている。防衛機器としては「機雷」の製造を手掛けている銘柄だ。

石川製作所は防衛関連銘柄としては非常に時価総額の規模が小さく、値動きが軽い銘柄だ。そのため、防衛関連銘柄が物色される際には真っ先に注目される銘柄という印象。防衛関連銘柄の本命株として覚えておこう。

本命　細谷火工

時価総額：2,722百万円
PER：(単) 37.05倍
PBR：(単) 1.30倍
≪2017/04/06時点≫

細谷火工も防衛関連銘柄の本命株として注目しておきたい銘柄だ。細谷火工は自衛隊向けの照明弾・発煙筒などを手掛けている他、自動膨張救命胴衣・各種救難信号筒なども手掛ける銘柄。まさにドンピシャの防衛関連銘柄だ。

なお、細谷火工は石川製作所よりも時価総額の規模が小さく防衛関連銘柄が物色される時には火柱が立ちやすい。その分、下落時の速度もはやいので注意が必要だが、タイミングよく乗れれば非常に面白い銘柄だ。細谷火工も防衛関連銘柄の代表格といってよい。注目だ。

本命　日本アビオニクス

時価総額：7,386百万円
PER：(連) 3.69倍
PBR：(連) 0.88倍
≪2017/04/06時点≫

日本アビオニクスも防衛関連銘柄の代表格と言えるだろう。日本アビオニクスはＮＥＣ系の企業で、防衛用表示機器などを手掛ける。防衛機器の売り上げが４割を占める。こちらもまさに防衛関連銘柄のど真ん中の銘柄だ。日本アビオニクスも防衛関連銘柄のなかでは時価総額の規模が小粒。値動き妙味としても面白い銘柄だ。

本命　東京計器

時価総額：20,577百万円
PER：(連) 33.33倍
PBR：(連) 0.79倍
≪2017/04/06時点≫

東京計器も防衛関連銘柄の中核的存在といえるだろう。東京計器は社名の通り、航海・航空計器を手掛ける企業だ。防衛省向けの機器を手掛けるなど、こちらもドンピシャの防衛関連銘柄といえる。東京計器は石川製作所・日本アビオニクスに比べるとやや規模の大きい銘柄ではあるが、値動きが重いというほどではない。

東京計器も防衛関連銘柄の代表的な銘柄のため、しっかり覚えておこう。

本命　三菱重工業

時価総額：1,469,561百万円
PER：(連) 14.63倍
PBR：(連) 0.87倍
≪2017/04/06時点≫

三菱重工業も防衛関連銘柄の一角。同社は総合重機のトップ企業だ。火力発電所用のガスタービンをはじめとして航空・防衛・造船・産業機械など、事業の幅は非常に広い。まぁ時価総額の規模もバカでかい銘柄だからな。兵器を防衛省に納入している実績も１、２を争う企業である。

三菱重工業は防衛関連銘柄であり、また兵器輸出関連銘柄としても本命視したい一角だ。同社が製造する「そうりゅう型」潜水艦が、オーストリア軍に採用される可能性が浮上しているようだ。そうりゅう型潜水艦の受注額は設計・建造・メンテナンスを含め４兆４千億円とのこと。やはり兵器輸出ビジネス…金額のケタが違うな。日本が兵器輸出国となり、こういった案件が多数出るようになれば、日本にとって巨大な経済恩恵を生み出す可能性がある。

三菱重工は非常に時価総額の規模が大きく、値動きも決して軽くはないが防衛関連・兵器輸出関連の両面で注目だ。

本命　川崎重工業

時価総額：548,024百万円
PER：(連) 26.09倍
PBR：(連) 1.33倍
≪2017/04/06時点≫

川崎重工業は三菱重工業の対抗馬として注目したい。川崎重工業は総合重機の大手企業で、自衛隊の潜水艦・航空機なども手掛けている。まさに防衛関連ど真ん中の銘柄だ。

そして、川崎重工も潜水艦や対潜哨戒機、87式対戦車誘導弾などの兵器を手掛けている。この先、川崎重工も兵器輸出関連銘柄として注目される可能性もあるかもしれない。川崎重工のほうが三菱重工に比べ、時価総額の規模がケタ一つ少ない。値動きの妙味でいえば、川崎重工の方が面白みがありそうか！？

本命　重松製作所

時価総額：5,306百万円
PER：(単) 18.88倍
PBR：(単) 1.19倍
≪2017/04/06時点≫

重松製作所も防衛関連銘柄の一角として注目だ。重松製作所は産業用防毒マスクを手掛ける銘柄で、官公庁向けにも実績がある。また保護メガネや防護服などの生産も手掛けることから防衛関連銘柄の一角として注目される。

重松製作所も防衛関連銘柄のなかでは時価総額の規模が小さい方。値動き妙味の面で面白い銘柄だ。

本命　日本製鋼所

時価総額：131,126百万円
PER：(連) ---倍
PBR：(連) 1.11倍
≪2017/04/06時点≫

日本製鋼所も防衛関連ドンピシャの銘柄。同社は大型鋳鍛鋼で世界的な企業で、電力・原子力向けの製品が柱だが、火砲、ミサイルの発射装置、防衛関連機器の設計・製造等を手掛けることから、防衛関連・兵器輸出関連銘柄として注目だ。時価総額の規模はやや大きめなので、中期～長期スタンス向けだと思う。

本命　豊和工業

時価総額：9,348百万円
PER：(連) ---倍
PBR：(連) 0.61倍
≪2017/04/06時点≫

豊和工業も防衛関連銘柄が注目される際には必ず名前があがる銘柄である。豊和工業は産業用機械の老舗で、工作機械が主力だが火器なども手掛ける。小銃や迫撃砲などを生産しており、防衛省への納入実績もある。

時価総額の規模小さめ。値動き妙味アリ。

本命　日油

時価総額：209,461百万円
PER：(連) 15.22倍
PBR：(連) 1.43倍
≪2017/04/06時点≫

日油も代表的な防衛関連銘柄として知られる銘柄だ。日油は油脂化学技術を持つ企業で、防衛用の発射薬・防衛用ロケット・ミサイルの燃料などを生産していることから防衛関連・兵器輸出関連銘柄として注目。

本命　ＩＨＩ

時価総額：541,380百万円
PER：---倍
PBR：(連) 1.80倍
≪2017/04/06時点≫

航空エンジン・大型ボイラーなどを手掛ける総合重機大手のＩＨＩも代表的な防衛関連銘柄といえる。ＩＨＩはイージス艦の受注実績があり、他にも多連装ロケットシステムなども手掛ける。

【2017年04月12日(水)　追記】

出遅れ　北日本紡績

時価総額：1,911百万円
PER：(連) 152.58倍
PBR：(単) 4.00倍
≪2017/04/12時点≫

防衛関連の出遅れ銘柄として北日本紡績にも注目しておきたい。北日本紡績は繊維製品などを手掛ける企業。注目なのは、北日本紡績は防衛関連の本命株「石川製作所」が大株主という点。

石川製作所が株価を上げれば、北日本紡績にも買いが波及する可能性は高いと言えるだろう。また北日本紡績は2017年02月03日に公表した17年3月期第３四半期決算短信のなかで「繊維事業は防護衣料および特殊用途向けの商品開発が急務」と記載されていることも注目される。もし、戦争となれば防護衣料などは必需品となる可能性もある。

なお、北日本紡績は時価総額の規模は非常に小粒。人気化すれば火柱は立ちやすい。短期資金が集中する可能性も十分ある。北日本紡績は出遅れの防衛関連銘柄として注目しておくべきだろう。

出遅れ　理経

時価総額：3,863百万円
PER：(連) 188.64倍
PBR：(連) 0.94倍
≪2017/04/12時点≫

ＩＴ機器を輸入販売する技術商社の理経も出遅れの防衛関連銘柄として注目だ。理経はＪアラート(全国瞬時警報システム)の受信機を販売していることから、防衛関連銘柄として注目される銘柄。Ｊアラート(全国瞬時警報システム)は、大規模な自然災害や弾道ミサイル攻撃を受けた時などに情報を国から国民へ、直接瞬時に伝達することができるシステムである。

理経は防衛関連銘柄の中では出遅れがちな銘柄だが、時価総額の規模は小さく人気化すれば上昇速度は速そうだ。防衛関連の出遅れ銘柄として注目である。

出遅れ　アゼアス

時価総額：3,840百万円
PER：(連) 46.16倍
PBR：(連) 0.69倍
≪2017/04/13時点≫

アゼアスも出遅れの防衛関連銘柄の一角として注目する向きがある。アゼアスは米国デュポン社製の防護服販売が主力の銘柄であり、一昔前はエボラ出血熱関連銘柄、鳥インフルエンザ関連銘柄などとして注目された銘柄だ。粉じんや化学物質などから身を守る防護服を販売することから、もし有事の際には需要が拡大する可能性がある。直接的な防衛関連銘柄というわけではないかもしれないが、有事の際には物色される可能性がある銘柄と言えるかもしれない。

出遅れ　日本エアーテック

時価総額：6,823百万円
PER：(単) 19.49倍
PBR：(単) 0.73倍
≪2017/04/13時点≫

日本エアーテックも防衛関連銘柄の出遅れ銘柄と言えるのではないだろうか。日本エアーテックはクリーンルームなどを手掛ける銘柄で、アゼアス同様にエボラ出血熱、鳥インフルエンザが流行した時に関連株として物色された銘柄だ。

先日、米国は「シリアが毒ガス兵器・サリンを使用した」と断定しミサイル攻撃を敢行した。現在は国家間の戦争においても毒ガスなどの化学兵器の使用には制約がかかっているものの、有事の際に使用される可能性がないわけではない。有事の際に化学兵器・毒ガスなどが使用される可能性を考えるとクリーンルームを手掛ける日本エアーテックに思惑買いが集まる可能性もある。有事関連銘柄の出遅れ株として注目したい。

【2017年09月13日(水)追記】

本命・出遅れ　東邦金属

時価総額：4,115百万円
PER：(単) 58.28倍
PBR：(単) 1.97倍
≪2017/09/13時点≫

東邦金属も防衛関連銘柄の出遅れ株として注目したい。東邦金属は非鉄金属のタングステン・モリブデンの複雑加工が主力の企業で、注目は同社の「フレキシブルタングステンシート」という製品だ。

この製品は非常に硬く重い非鉄金属タングステン100％でありながら、ゴムのシートのように柔軟に折り曲げたり包みこんだりできるもので、高温遮熱や爆発物の飛散防止に使えるほか、なんと放射線の透過を遮蔽する機能もあるという。

北朝鮮の核実験強行により有事の可能性も指摘されているが、もしも万が一有事の際には東邦金属のフレキシブルタングステンシートに包まることで生存の可能性を上げることができるかもしれない。

東邦金属は時価総額の規模も小粒で値動きも軽い。防衛関連銘柄としては出遅れ株と言えると思う。地政学リスクが高まる時には注目したい銘柄と言えそうだ。

【2019年12月09日(月)追記】

北朝鮮が年内ミサイルを示唆で防衛関連銘柄が上昇！防衛関連銘柄で妙味有りの本命、出遅れ株

また北のお騒がせ大将が騒ぎ出したな。

まず最近の北朝鮮の【挑発行為】ともとれる報道から振り返ってみよう。

11月30日に、日本政府が北朝鮮の「超大型ロケット砲」発射を「弾道ミサイル」と主張した事に対して↓

「安倍総理は本当の弾道ミサイルがどれかを遠からず、それも非常に近くで見ることになるかもしれない」

「多連装ロケットシステムとミサイルの区別もつかないとは、安倍は世界で唯一無二の白痴、史上最もばかな人間だと言い得る」

と中々の避難をしてそして今後のロケット発射を示唆したわけだが、続報が届いた。

北朝鮮の国防科学院の報道官は８日午前、国営の朝鮮中央通信を通じて「非常に重大な実験を行った。この結果は、遠からずわが国の戦略的地位を変化させるうえで重要な作用をするだろう」と発言。

アメリカと北朝鮮は「非核化交渉」を続けて、最近の北朝鮮のミサイルはICBM大陸間弾道ミサイルではなかった為、トランプ大統領も黙認している状態。だが北朝鮮のこの発言を見ると、トランプ大統領の逆鱗に触れる「ICBMミサイル」の発射を示唆しているわけだ。

トランプ大統領は金正恩とは良好な関係とは言っているが、「北朝鮮は世界に立場を示すという事は、ミサイル打ってほしくなかったら我儘聞いてもらうぞ！色々と交渉を有利にするぞ」という狙いだろう。

正直日本は隣国という事もあり北朝鮮のミサイルの脅威には警戒しなければいけない状態だ。この様な背景から本日防衛関連株が上昇している銘柄が多数ある。

北朝鮮のミサイル発射が行われた場合、地政学リスクから防衛関連銘柄に買いがくる動きは今後も期待ができる。防衛関連株と言えば【7011】三菱重工や【7012】川崎重工そして【7013】IHIなどは「ド本命」の銘柄ではあるが、如何せん大型すぎる。

既に既出の銘柄もあるが、改めてそこで時価総額もそこまで大きくなく流動性の高い防衛関連銘柄を改めて記載するぞ！

本命株　7721　東京計器

時価総額：18,084百万円
PER：(連) 12.81倍
PBR：(連) 0.61倍
≪2019/12/09時点≫

東京計器も防衛関連銘柄の代表的な銘柄といえるだろう。東京計器は社名の通り、航海・航空計器を手掛ける企業だ。防衛省向けの機器、パイロットに警報を与える「レーダ警戒装置」、潜水艦を安全・確実に導く「慣性航法装置」を手掛けるなど、こちらもドンピシャの防衛関連銘柄といえる。

東京計器は石川製作所・日本アビオニクスに比べるとやや規模の大きい銘柄ではあるが、値動きは重くない、チャート的には非常に形の綺麗な右肩上がりとなっている。2019年7月につけた高値ラインをとって上を目指している防衛関連銘柄というテーマを考えると年来高値も十分に視野に入るだろう。

本命株　6208　石川製作所

時価総額：10,428百万円
PER：(連) 86.82倍
PBR：(連) 3.18倍
≪2019/12/09時点≫

防衛関連銘柄の代表格としてみられているのはなんといっても石川製作所だろう。石川製作所は段ボール製函印刷機主体の機械メーカーだが、防衛機器も手掛けており売上の50%以上がが防衛関連だ。防衛機器としては「機雷」の製造を手掛けている銘柄なのだが子会社イシメックスは、防衛機器に内蔵する制御盤等電装関係部品を製造、子会社イッセイは、防衛機器の機械加工部品の製造の一部を行っているぞ

本日は北朝鮮のミサイル懸念から防衛関連の本命株として買いが殺到して急騰しているのだが、石川製作所は防衛関連銘柄としては非常に時価総額の規模が小さく、値動きが軽い銘柄だ。そのため、防衛関連銘柄が物色される際には真っ先に注目される銘柄という印象。

今回も株価は1500円近辺を推移していたところから一気に吹っ飛んだ。まだミサイルが発射されていない状態で物色からこの急騰となった事を考えるとミサイル発射となれば、真っ先にまた買われる対象の銘柄でもあるぞ。防衛関連銘柄の本命株として覚えておこう。

本命株　4274　細谷火工

時価総額：3,863百万円
PER：(連) 31.79倍
PBR：(連) 1.58倍
≪2019/12/09時点≫

細谷火工も防衛関連の本命銘柄といえるだろう。まず細谷火工は主要取引先に防衛省　海上保安庁　消防庁など官公庁の仕事も多い。同社は火工品の製造をしているのだが、雷管、発煙筒、エアバッグ用の部品、そして自衛隊向けには照明弾を製造している。

防衛関連に注目が詰まってきてから株価は急騰している、官公庁の仕事を受け持っているが時価総額は小さいというところも注目ポイントだ。業績というよりも思惑で急騰していく銘柄な為、防衛関連に注目が集まっている今、妙味がある銘柄と言えるだろう。

出遅れ株　6203　豊和工業

時価総額：10,666百万円
PER：(連) 29.24倍
PBR：(連) 0.70倍
≪2019/12/09時点≫

防衛関連として豊和工業も出遅れ銘柄として期待がされているぞ。同社は当社は国内で唯一の小銃メーカーだが、小銃以外も、迫撃砲、無反動砲発煙弾及び同発射機、手榴弾等の製造をしている企業だ。同社も北朝鮮のミサイル問題から防衛関連として物色買いがきているぞ。上髭をつけての上昇だけに上値は重そうではあるが業績も悪くなく、PBRは割安水準、時価総額も低めという事を考えると防衛関連のニュースが流れれば上昇の余地はあるとみていいだろう。

出遅れ株　8226　理経

時価総額：3,025百万円
PER：(連) 147.73倍
PBR：(連) 0.73倍
≪2019/12/09時点≫

理経も防衛関連銘柄の出遅れ株として注目したい。理経は「Ｊアラート」という全国瞬時警報システムの受信機を販売している企業だ。同社のチャート的に180円～195円のレンジ相場が続いているのだが、防衛関連銘柄の出遅れという事を考えると同社にも物色買いが来る可能性はある。Ｊアラートはミサイルなどの警報もだが、災害時にも使用される装置という事からも防衛、防災関連銘柄でもある事も注目ポイントだろう。時価総額も小さいだけに動きだしたら急騰する可能性は秘めているぞ。

出遅れ株　1420　サンヨーホームズ

時価総額：8,657百万円
PER：(連) 38.43倍
PBR：(連) 0.49倍
≪2019/12/09時点≫

ミサイルの脅威に対して防災用シェルターなどの製造を行っているサンヨーホームズも防衛関連の出遅れ株として注目だ。同社は戸建注文住宅に浸水（津波・洪水）、核、細菌、毒ガス、放射性物質汚染という要求レベルに対応した防災用シェルターの製造をおこなっているのだが防衛、防災という二つのテーマに対して該当している銘柄となる。直近の決算では通期の同利益を従来予想の19.1億円から4.2億円と78.0％下方修正と業績は今一つだが防災シェルターの需要は今後高まっていく傾向が高いだけに出遅れ株として今後の動きに注視したいところだ。

出遅れ株 　7963 　興研

時価総額：7,008百万円
PER：(連) 24.56倍
PBR：(連) 0.71倍
≪2019/12/09時点≫

防じん・防毒マスク、オープンクリーンシステム等の製造・販売に強みを持つ興研も防衛関連銘柄の有望株だぞ。同社のマスクは保健所などでも需要が高く。

そして防衛省でも防護マスクなど採用されている。チャートは急騰しているが上値余地は高い。インフルエンザ対策などウイルス予防でも同社の商品の需要は高まっていくだけに注目したい銘柄だ。

出遅れ株　7980　重松製作所

時価総額：5,162百万円
PER：(連) 36.41倍
PBR：(連) 1.10倍
≪2019/12/09時点≫

重松製作所も興研同様に防塵、防毒マスクを製造している防衛関連銘柄の出遅れ株だ。アスベスト対策や感染症対策などのマスクを製造を製造しているのだが、化学防護服や保護メガネ、テロ対策用保護具にも強みをもっているぞ。

官公庁向けでの実績もあり、産業用防毒マスクで首位の企業だ。直近のチャート見ると731円が天井となっているが、ここを抜けていくと上昇していく可能性は十分。時価総額も低い事を考えると妙味有りの銘柄と言えるだろう。

【2020年01月05日(日)追記】

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米国がイラン司令官を殺害！地政学リスク再燃！

新年早々、2020年1月3日米国がイランの革命軍ソレイマニ司令官を殺害！このニュースから〝戦争〟になるかもしれない…。この不安からNYダウ、そして世界的に全面安という展開をみせた。

正月で日本市場は休場とはなっているが、日経平均CFDは23800円から米国の攻撃、そしてイランの報復不安から一時23200円台を割り込む場面を見せ、為替も去年のフラッシュクラッシュという程ではないが109円台から一気に円高方向にふれて108円を割り込む動き見せるなど地政学リスクが再燃して売り圧力が進む形となった。

トランプ大統領は「司令官はテロリストの指導者で、アメリカ人や大勢のイランのデモ隊を殺害し、さらなる攻撃を準備していた」と投稿している。あくまで正当な判断と主張している。

今回のイラン側からの報復措置はまだわかってないが、イラン側が報復措置をとった場合、トランプ大統領は直ちにイランの52か所を攻撃すると表明し強く警告をだしている。

だが、イラン側は「報復」をしてくる可能性は高いとみていいだろう。何よりも9.11に飛行機を突っ込むなどのテロをおこしている。米国に泣き寝入りするという事は考えにくく、ソレイマニ司令官を殺害され、ソレイマニ司令官の部下による弔い合戦は避けられないだろう。この問題は長期化する可能性は高い。

遠くの戦争は買い、近くの戦争は売り

相場の格言でこの言葉があるが、意味は遠くで発生した戦争は売り材料となりにくいが、近くで発生した戦争からは被害をこうむる可能性があるので売り材料となりやすいという事だ。

この格言を考えると日本としては当てはまる部分ではあるが、為替はどうしても円買い、つまりは円高方向に進みやすい傾向にある。

2020年イラン・北朝鮮問題での地政学リスク、テロ対策で恩恵！防衛関連の本命・出遅れ銘柄は？

北朝鮮の核問題、そして中東の地政学リスクで恩恵を受ける銘柄と言えば、やはり真っ先に浮かぶ銘柄は、防衛関連の銘柄と言えるだろう。

野党・民主党が「中東の緊張が高まれば、軍事支出の増額に反対できないかもしれない」と発言しており、何よりも日本でも「北朝鮮の脅威がある。核実験、大陸間弾道ミサイルの発射」という地政学リスクがある事を考えると、2020年のスタートは「地政学リスクによる防衛関連への買い」となるとみているぞ。

本命株　6208　石川製作所

時価総額：11,393百万円
PER：(連) 94.84倍
PBR：(連) 3.47倍
≪2020/01/05時点≫

防衛関連と言えば、石川製作所はやはり本命銘柄といっていいだろう。過去にも何度か防衛関連で記載している銘柄ではあるが、海上自衛隊向けの機雷や航空自衛隊向けのフライトデータレコーダーなどを製造している。

同社は段ボール製函印刷機など紙工機械のメーカーではあるが業績を見ると紙工機械よりも防衛機器での売上が高く防衛機器が主力事業といえるぞ。

北朝鮮問題で防衛関連の筆頭という事から株価は急伸していたが、今回の米国、イランの地政学リスクの再燃で防衛関連のテーマ株として恩恵を受ける可能性は十分だ。

本命株　7980　重松製作所

時価総額：5,047百万円
PER：(連) 35.60倍
PBR：(連) 1.08倍
≪2020/01/05時点≫

防衛関連で時価総額も小さく需給優先で防衛関連に物色買いがこれば急騰が期待できるのは重松製作所だ。重松製作所は産業用防毒マスクを手掛ける銘柄で、官公庁向けにも実績をもっている。

直近の決算でも上方修正しており産業用防毒マスクで首位となっている事からも投機筋などが仕掛けてくる期待があるぞ。

本命株　多摩川ホールディングス

時価総額：13,672百万円
PER：(連) 41.76倍
PBR：(連) 3.82倍
≪2020/01/05時点≫

同社はPC、スマホ関連の製品を主力とする企業で、国の研究機関や民間の5G関連で、官公庁からの大口引き合い案件についても一部を受注を発表しており、5Gの注目株でもあるが、防衛省電子装備研究所を取引先にもっているぞ。

防衛関連、5Gというダブルテーマを持ち、高チャートを続けている。時価総額も低いという事を考えると妙味ある本命銘柄の一つと言えるだろう。

出遅れ株　6703　OKI

時価総額：132,484百万円
PER：(連) 9.39倍
PBR：(連) 1.31倍
≪2020/01/05時点≫

OKIは防災関連システム、防衛関連システム及び通信キャリア向け通信機器等の製造・販売している会社だ。防衛省に潜水艦用ソナーシステムを納入している。PER9.39、PBR1.31、配当利回り3.29％と利回りも高い。

時価総額からも大型の銘柄ではあるが、利回りの高さからも注目されていく可能性が高い。チャート位置を見ると出遅れ銘柄といえるのではないだろうか。

【2020年01月06日(月)追記】

本日は日経平均は地政学リスクから売り圧力が高まり大幅安となったな。だがその中でも地政学リスクから買いがくる防衛関連の銘柄に買いが集まったな。

• 石川製作所　STOP高
• 細谷火工　　STOP高
• 豊和工業　　STOP高
• 日本アビオ　STOP高
• 重松製作所　STOP高
• 興研　　　　＋11.7％
• 東京計器　　＋14.5％
• 旭精機　　　＋ 4.8％
• 協和コンサル＋17.8％

STOP高5銘柄、10％以上の上昇も2銘柄と悪い環境の中でも投資家からの買いが集まった。そして防衛関連でも筆頭候補の呼び声が高い石川製作所は9時44分に一旦寄り付いて一瞬値を落としたがその後STOP高張り付きという形となった。この他にも細谷火工、豊和工業、日本アビオ、重松製作所などもSTOP高張り付きという結果となった。

防衛関連の筆頭銘柄としてまさに力を発揮したという感じだ。流れからも防衛関連への物色買いはまだ起こってもおかしくないだろう。

イランが厳しい報復を、と言っているが、実際に厳しい報復措置をとった場合は「アメリカは即攻撃」といっている以上、その場合は「戦争」になるという公算は高い。

だが、過去の戦争を振り返ると1941年12月の真珠湾攻撃の時は真珠湾攻撃時が底値になりS＆P500指数は1945年の終戦までに2倍という数字がでている。その他の戦争や大規模テロでの株価を見ても2001年に大規模テロなどで株価は急落はあったが、2001年はITバブル崩壊後の下げ相場という事を考えるとあまり参考にならない。

それ以外の戦争での株価の動きは、戦争に入るタイミングは地政学リスクから株価は売られるが、その後は株価は上昇基調にある。

アメリカ・イランは戦争となるか？防衛関連の本命・出遅れ株を追記

今回も戦争という形になるのか、はっきりするまでは世界情勢が不安定だろうが、やはりこういう時は「今」強いテーマ株で攻めるべきと言える。

防衛関連銘柄は、今が旬なテーマ株として力をもっているだけに注目しておくべきだろう。

7404　本命株　昭和飛行機工業

時価総額：89,964百万円
PER：(連) 58.21倍
PBR：(連) 2.56倍
≪2020/01/06時点≫

輸送用機器関連事業、不動産賃貸事業、ホテル・スポーツ・レジャー事業等を展開する同社だが、防衛省をはじめ公官庁向けの特殊製品を取り合っている。防衛省用シェルター開発、航空機用ハニカムパネルの製造販売しているぞ。

業績も非常によく10月29日に発表した決算では20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比49.3％増の14億円に拡大し、通期計画の24億円に対する進捗率は58.6％となっている。そしてチャートを見ると地合いの悪い環境でもしっかりの右肩上がりを続けている。

6111　本命株　旭精機工業

時価総額：7,320百万円
PER：(連) 21.98倍
PBR：(連) 0.45倍
≪2020/01/06時点≫

旭精機工業はプレス加工品、プレス機械、ばね機械、そして銃弾類など精密金属加工品が柱とする企業だ。小口径銃弾に関しては、日本唯一で日本の防衛装備品メーカーとして高い製品を開発しているぞ。

今回の中東での不安もだが日本も防衛費の予算を上げる可能性も高く、その場合に同社は恩恵がある企業と言えるだろう。そして車載用リチウムイオン電池の円筒缶を製造するプレス機を持ち、リチウムイオン電池関連銘柄というところも非常に注目ポイントとして見れるだろう。

足元に業績は、直近の決算は下方修正して今一つではあるが、防衛関連、そしてリチウムイオン電池関連で時価総額も小粒でPBR0.45倍という低い水準ならば妙味ある銘柄といえるだろう。

【2022年02月17日(木)追記】

ロシアとウクライナ問題がいよいよ戦争の可能性が出てきている！

今回のロシアによるウクライナ侵攻、原因は旧ソ連時代にまで及ぶが、ソ連が崩壊して一部だったウクライナは独立、その独立したウクライナがNATO(北大西洋条約機構)に加盟する動き！

分裂したとはいえ、兄弟国と思っていたウクライナが、アメリカ主導のNATO加盟国になる。これだけは絶対に許せない！としてロシアのプーチン大統領が軍を率いて、アメリカやその同盟国と、ロシアとの武力衝突を引き起こすことになるのも辞さない覚悟で止めにきているのだ。

現在は、一部の紛争地域での砲撃などはあるが、ロシアは欧米側との対話姿勢を示している。各国首脳も戦争への懸念から、両国の大統領を説得しているが、ウクライナがNATOへの加盟をやめない限りはこの問題はさらなる発展となると言えるだろう。

さらに不安要素を上げれば、もしもロシアが攻撃して戦争となれば、領土へのけん制で留まっている中国の台湾への侵攻も本格的に動く可能性がある。何にしても地政学リスクが高まっている時こそ防衛関連銘柄は改めて意識しておくべきと当方は思うぞ！

【2022年02月22日(火)追記】

プーチン大統領の暴走！ロシア、ウクライナは戦争突入となるのか！防衛関連銘柄に注目だ！

プーチン大統領の暴走が止まらない状況だな！

今、世界の中心となっているのは戦争を起こす危険性をもったロシアだが、その大統領ウラジーミル・プーチンに動向に世界が固唾を呑んで見守っている。

米国、ロシアの会談を前に、昨日ウクライナ東部の親ロシア派が事実上、支配している地域の独立を一方的に承認！ウクライナ政府側が停戦合意を守らずに攻撃を続けているとし、国防省に対して「平和維持」を名目に、ロシア軍を現地に派遣することを指示した。

さらに、一方的に承認したウクライナ東部のドネツク州とルガンスク州の一部において、アメリカ人などによる新たな投資や貿易、金融取引などを禁じる大統領令を近く出すとしている。

会談前に、この動き…まさに戦争を正当化しようとしているのもだが、完全にアメリカを挑発する行動をとっており、これを受けて世界の市場は売りが売りを呼ぶ展開となっている。

日本株もこの相場からも売り込まれているが、今市場のテーマとしては防衛関連銘柄が投資家に人気となっている！今まで北朝鮮のミサイル発射で短期的なテーマで急騰して急落というパターンが多い防衛関連だが、米露の会談の流れる恐れもでてきており、この問題は長期化する可能性がある。

とにかく市場のテーマとして向いているものを買う！それが投資法としては有効だ！そこで当方が今注目する防衛関連銘柄を記載するぞ！

4274　細谷火工

時価総額：5,580百万円
PER：(連) 46.16倍
PBR：(連) 1.96倍
≪2022/02/22時点≫

細谷火工は東証ジャスダックに上場、1906年創業と100年を超え、東京で唯一、火工品の製造・試験・燃焼処分、自衛隊向け照明弾・発煙筒では大手の企業だ。

同社は取引先に防衛省、国土交通省、海上保安庁、消防庁、宇宙航空研究開発機構、業技術総合研究所、その他官公庁を持ち、幅広く提供している。

直近の決算では22年3月期第3四半期累計(4-12月)の経常利益(非連結)は前年同期比48.2％増の1億6300万円に拡大し、通期計画の1億7200万円に対する進捗率は94.8％と業績はしっかり。

売上の42％が防衛省向けとなっており、今の地政学リスクの高まりから同社株は投資家から人気となっている。

ウクライナで軍事衝突が発生したとしても直接的な影響はないが、今後日本政府も防衛費を増大させる可能性は高い。チャートは戦争の思惑からの買いが集中しているが、相場のテーマが向いて同社は時価総額55億円と小粒なだけに、もう一段高という可能性は十分に秘めていると言えるだろう。

【2023年2月28日(火)追記更新】

世界中で地政学リスクの懸念！2023年は防衛関連銘柄は要注目！

1年以上続いているロシアvsウクライナの戦争はさらなる過激な方向となっているな

戦争当初はウクライナが軍事国家のロシアに勝てるわけがないと言われていたが、欧米からの支援でまさに一進一退の膠着状態が続いている。

ロシアのプーチン大統領は、改めて演説で「欧米含め西側諸国の目的は1つしかない。つまり旧ソビエトとその根幹を成すロシア連邦の解体だ。」さらに続けて「西側はロシアを分割して世界最大の資源生産国を支配しようとしており、そうなれば多数派のロシア人を含めた多くの国民の破滅につながりかねない」と訴えている。欧米がウクライナ向けに多額の軍事支援を行っている以上は、ロシアは事実上NATO(北大西洋条約機構)と対立しているとの述べているが、すでに余命がそこまで長くないなどプーチン大統領は言われているが、3月からはさらに攻撃を激化するとプーチン大統領は述べている。

両国民も長引く戦争に疲弊しきっているだけに、そろそろ決着をつける！という本気の覚悟をプーチン大統領から感じる…

ロシアvsウクライナもだが、北朝鮮もミサイルを連発しているが、日本、韓国そして欧米に挑発行為を続けている。自民党大会でも岸田総理は防衛費を増加させていくとしているが、世界的に地政学リスクが今後さらに高まっていく可能性が高いだけに防衛関連銘柄はやはり注目しておくべきだろう。

防衛関連銘柄(兵器輸出関連銘柄)　まとめ

防衛関連銘柄は世界的に地政学リスクが高まったときなど、定期的に物色されるテーマ株だ。特にロシアvsウクライナの情勢も深刻になってきている、世界各地でのテロも定期的に起こり報道されている。また、北朝鮮による度重なるミサイル発射もニュースとなっている。これらの世界情勢を考えると、今後は防衛関連銘柄に注目が集める機会も多そうだ。

さらに安保法案が可決し、日本も防衛費を増大させた。今後は兵器の輸出ビジネスなども本格的に始まっていく可能性もあり、防衛関連銘柄・兵器輸出関連銘柄は今後、さらに存在感を高める可能性がある。中核となる銘柄はしっかり把握しておくことが肝要だ。

ロシア、ウクライナ問題、中東イランやアメリカの問題、北朝鮮の度重なるミサイル発射の挑発行為、中国、台湾の問題！そしてロシアによるウクライナ侵攻、地政学リスクが高まり日本株も軟調な展開になってきている。

少々不安な雰囲気ではあるものの、考えようによっては≪押し目≫とも取ることができるか？！

これは当方の個人的な意見ではあるが、地政学リスクの高まりによって株価が下落した時は≪買い≫だと思っている。ここ数年は地政学リスクが高まっても、すぐに不安は解消され多くの銘柄が反発に転じていることが多いからだ。(まぁこれは本当に個人的意見なので無視してもらって構わない)

確定的なことは言えないが、今回も意外にチャンスなのではないか？と狙っている部分もある。

こういう難解な相場では、マーケットの先読み力に長けた株サイトをチェックしておくのがオススメだ。