【追記更新】再生可能エネルギー関連銘柄　本命株・出遅れ株　一覧　まとめ

時価総額：2,485,069百万円
PER：(連) 9.83倍
PBR：(連) 1.53倍
≪2019/10/25時点≫

再生可能エネルギー　本命　イーレックス

時価総額：82,615百万円
PER：(連)21.29倍
PBR：(連) 4.17倍
≪2019/11/11時点≫

イーレックス好決算を発表したな。同社は電力自由化、再生エネルギー注目を集めたが、今回の決算はいいのではないか？と言われていたが、やはり業績はしっかりしているな。

決算内容は以下の通りだが↓

20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比3.2倍の53.6億円、7-9月期も6.7倍増益、通期計画の71.8億円に対する進捗率は74.6％と好決算。通期予想への変更はなかったもの、電力小売事業も、同社グループの販売電力量は概ね順調に増加しているな。

電力業界全体は昨夏の猛暑の反動で電力需要は減少したようだが、同社は低圧分野で、新たなパートナーとの提携や各種メニューの見直し等により販売電力量は前年対比+19.6％と増加、高圧分野でも販売電力量は前年対比+6.6％と増加。発電事業も、土佐発電所及び佐伯発電所ともに概ね安定して稼働しており、そして大船渡発電所・豊前発電所ともに2020年1月の商業運転開始に向けて11月より試運転を開始すると今後の業績にも期待ができそうだ。

再生可能エネルギー関連　本命　ウエストHD

時価総額：39,736百万円
PER：(連) 9.02倍
PBR：(連) 2.03倍
≪2019/11/11時点≫

ウエストホールディングスはリフォーム会社から太陽光発電を全国展開、グリーンエネルギー事業、メガソーラー事業、スマートグリッド事業を展開している企業だ。10月11日に発表した決算も19年8月期の連結経常利益は前の期比19.0％増の54.2億円、3期連続増収と好調だ。発表いちよし証券もレーティングで目標株価を1900円と格付けA。チャートを見ても上値の余地はある、週足、月足と順調に推移していっているぞ。

バイオマスなど「再生エネルギー」は、これからも注目のテーマなだけに期待のテーマとして注目しておくべきだろう。

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【2020年11月11日(水)　追記】

バイデン大統領候補、菅総理も注力！「再生可能エネルギー関連が再び注目」

バイデン大統領候補が「米国で環境・インフラに4年で2兆ドルを投じる」と公約に掲げており、温暖化防止の国際枠組み「パリ協定」に来年1月にも復帰する姿勢を示している！

「パリ協定」に日本も当然参加しているが、菅首相も10月30日に国民負担抑え再生可能エネルギー導入に対して「最大限進める方針」を示している！

まあ温室効果ガスを、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする方針と、まだまだ先ではあるが、「世界共通のテーマ」と言えるだけに、今後政府推進の「国策のテーマの一つ！」となった。

これにより再生可能エネルギーの発電と開発・運営が2本柱の【9519】レノバなどは急伸を続けているが、再生可能エネルギーの中でも、割安で今後期待ができる東証一部の銘柄があったので記載するぞ！

再生可能エネルギー関連　9517　イーレックス

時価総額：68,875百万円
PER：(連) 13.49倍
PBR：(連) 2.65倍
≪2020/11/11時点≫

イーレックスは東証一部に上場する代理店通じた電力小売りや外資と提携し家庭向け参入。高知、大分にバイオマス発電所保有するなど、再生可能エネルギーに関わるさまざまな事業に取り組む企業だ。

同社は2020年1月1日より国内最大級の木質バイオマス発電所「豊前バイオマス発電所」、発電事業者として日本初GGL（Green Gold Label）認証の取得。

同社は「原子力発電所0.5基分に相当する50万キロワットの発電をまかなえる大規模な植物燃料の生産をして、割安なバイオマス燃料の安定調達、再生可能エネルギー普及を後押しする」と日経新聞でも報じているが、同社が手掛ける燃料生産の規模を見ると、日本全体で固定価格買い取り制度（FIT）導入後に稼働したバイオマス発電所の2割強が使用する量となっている。

ENEOSと設備出力300メガワット規模の世界最大級のバイオマス発電所に関して共同で事業化を検討しているなど、再生可能エネルギーの「ド本命銘柄」と言えるだろう。

本日決算を発表しているが、21年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比13.9％減の46.2億円に減ったが、通期計画84.6億円に対する進捗率は54.6％とコロナ化を考えれば順調な進捗状況となっておりいる。

同社のPER13.5倍、PBR2.52倍となるが、再生可能エネルギー関連で人気化している【9519】レノバはPER186倍、PBR8.59倍となっており、比べて見ても割安水準で、業績も安定している事からも「出遅れの再生可能エネルギー関連銘柄」注目を集めていく可能性は高いと言えるぞ！

再生可能エネルギー関連は市場のテーマとしては有望だ！だが危険度の高い銘柄もある！

※2020年11月21日追記箇所

※要注意！再生可能エネルギー関連【1711】省電舎の株価上昇はそろそろ限界の予感！

テーマ株というのは、投資家人気から業績関係なくボロ株までなんでも買われるという傾向にあるが、再生可能エネルギーというテーマによって様々な銘柄が急伸しているが、その中でも株価位置的にそろそろ一気に急落してもおかしくないという銘柄があったので記載するぞ！

再生可能エネルギー関連　1711　省電舎

時価総額：3,256百万円
PER：(連) —倍
PBR：(連) 20.87倍
≪2020/11/21時点≫

省電舎は、東証2部に上場する国内ESCO(エネルギー削減保証)の草分け的な存在。再生可能エネルギー開発・施工事業、省エネルギー事業、施設ソリューション事業など再生可能エネルギーを主力としている事からも本命の銘柄の一つとなる。

次期大統領選挙のバイデン氏の発言から再生可能エネルギー関連がテーマ株として人気に火が付き【9519】レノバ、【1407】ウエストHDを筆頭に物色買いが続いているが、同社も再生可能エネルギー開発・施工事業を主力としている事から連れ高の形となっている。

温暖化防止は世界共通の対策、菅総理も日本で力を入れて取り組むと発言しているだけに太陽光発電やバイオマスなど再生可能エネルギー事業というテーマはこれからも有望なのは間違いない。

だが、再生可能エネルギーというテーマの流れで投資家の物色買いで便乗して急騰したものなどは、気を付けた方がいいだろう。

その不安要素の高い再生可能エネルギー関連の筆頭が【1711】省電舎といえる！何よりもとにかく業績が悪い！！

そもそも省電舎は少し前まで、上場廃止基準に定める所要額（10億円）未満だった事で上場廃止寸前という事態となっていた企業だ。それが10月13日に上場廃止にかかる猶予期間入り銘柄から解除すると発表された事や昨今の再生可能エネルギーの需要で急騰する事態となっている。

10月30日の株価は324円、そこから11月20日には700円まで短期急騰しているわけだが、同社は決算が良かったわけではない！

11月6日引け後に発表した決算は21年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終損益は1億9300万円の赤字と前年同期比よりも赤字幅は縮小とはなってはいるが、売上高も大きく減少してキャッシュ・フローの状況をみても第２四半期連結会計期間末における資金の残高は前連結会計年度末より270百万円減少し、170百万円となっているのだ。

本当ギリギリで上場維持できているというレベルの企業なのだ。今の急騰はただのテーマへの需給で急騰しているだけの可能性が高い！

それが今再生可能エネルギーというテーマで時価総額の小さく吹っ飛びやすい銘柄という事で資金が入ってきているわけだが、赤字企業で倒産リスクも高い企業という事からも再生可能エネルギーというテーマの梯子が外された時は、いつ下に吹っ飛んでもおかしくない。

そしてこういった赤字企業は、いつ第三者割当増資などがいつでてもおかしくない！

短期的に狙う分にはいいが業績悪化で再び上場廃止の可能性も否定はできない。今の株価的にそろそろ天井の気配があるだけに、テーマ株だからといって飛びつくのは同銘柄はリスクが高い！要注意しておくべき銘柄と言えるだろう。

注目の再生可能エネルギー関連【9517】イーレックスが320万株の行使完了

当方はテーマ、そしてチャートが強い銘柄に注目していくべきと見ているが、再生可能エネルギー関連の中でも【9517】イーレックスが強い上昇チャートとなり上場来高値を更新したな！この動き…注目だぞ！

再生可能エネルギー関連　9517　イーレックス

時価総額：105,554百万円
PER：(連) 20.38倍
PBR：(連) 3.81倍
≪2020/12/21時点≫

イーレックスは東証1部に上場する事業は電力の買取り・工場・家庭に販売、ガス小売り、自社でバイオマス発電をする再生可能エネルギーでは業界をけん引するリーディングカンパニーの企業だ。

バイオマス燃料などの燃料事業
自治体、地元企業とな発電事業
自社電源を活かして電力価格を予測・構築するトレーディング事業
全国の販売パートナーと協働しての小売り事業

上記の4つの事業を展開している。

同社は政府が推進する再生可能エネルギーで、設備出力300メガワット規模の世界最大級の大型バイオマス発電所に関するENEOS株式会社との共同事業化検討の合意している。

脱炭素社会への取り組みでビジネスチャンスの広がりが期待ができ、2021年1月20日に発足するバイデン次期米政権は環境インフラに巨額投資を計画を考えているだけに今後の同社の期待値は高いと言える。

SMBC日興証券に割り当てた320万株の第三者割当の玉が上値を抑える原因ともなっていたが、12月に入り12月11日（金） 945,000株、12月14日（月） 50,000株、12月17日（木） 1,000,000株、12月18日（金） 1,205,000株とかなりの枚数を行使していたが、先週で遂に第三者割当の行使完了！！

この行使完了のIRから同社株への投資家の資金が集まり、上場来高値を更新となり青天井チャート形成となっている。再生可能エネルギーが来年からが本格化という事も同社株の今後の動きは注目と言えるだろう。

2020年12月26日追記更新

2050年までに温暖化ガスの排出量を全体としてゼロを目指す工程表が日本政府がまとめたな！

菅義偉首相は12月25日の記者会見でグリーン成長戦略の目標「50年ゼロ」について「成長の制約ではない。経済と環境の好循環を生み出す」と述べている。

今後の工程表を見ると、「洋上風力や水素など14の重点分野を定め、課題と対応策をまとめている。」まず2030年までに目指す目標は下記となる。

・洋上風力は発電量は2030年には1000万kw
・原子力は小型化を実用
・自動車は30年代半ばに全ての新車をEV(電気自動車)などの電動車にする。
・水素利用量を300万トン
・家庭部門にも目標を置いた。住宅・建築物は30年までに新築平均で実質ゼロ

政府は、2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略は、民間投資を後押しし、240兆円の現預金の活用を促し、ひいては3,000兆円とも言われる世界中の環境関連の投資資金を日本に呼び込み、雇用と成長を生み出すとしている。

この戦略の為に政策ツールを総動員して取り組むという事だが、「企業の現預金240兆円を投資に向かわせる意欲的な目標を設定」

世界が環境を軸とした取り組みに比重を向けている以上は、環境関連(EV・電池関連、全個体電池、水素ステーション関連、再生可能エネルギー)は今後もまだまだ大きく飛躍する企業が後を絶たないと言えるのではないだろか。

実際に来年1月にはバイデン政権が誕生となり、再生可能エネルギーは来年も高い注目を集めると言える。

そこで当方は、再生可能エネルギーの中でも可能性を秘めた、ここからまだまだ投資家の注目を集めていく好チャートの有望銘柄を記載するぞ！

再生可能エネルギー関連　1407　ウエストHD

時価総額：171,718百万円
PER：(連) 31.31倍
PBR：(連) 7.46倍
≪2020/12/26時点≫

ウエストHDは、リフォーム事業から太陽光発電設置工事にシフト。保守・管理、売電や省エネ提案事業を展開する企業だ。

同社は3つの事業を主力としているが、再生可能エネルギー「メガソーラーから住宅までの幅広い領域、企画・設計からメンテナンスまでの一貫体制で、再生可能エネルギーを発電・運用」、省エネ事業「商業施設やオフィスビル、工場、病院などエネルギーを大量消費する施設に対して省エネサービスを提供」、電力事業「再生可能エネルギーや一般電気事業者などから調達した複数の電源を組み合わせ供給する新電力事業を展開」

主力事業がこれからのグリーン成長戦略に該当する事業という事からも再生可能エネルギーの本命銘柄の一角といって間違いはない。

業績面も10月15日の直近の決算は、20年8月期の連結経常利益は前の期比21.9％増の66.1億円になり、21年8月期も前期比12.7％増の74.5億円と4期連続の増益、さらに配当も前期比5円増配

さらに大阪ガスが、ウエストHDが全国で展開する太陽光発電の電力を長期で買い取ると発表しており、安定した大口の長期の売り先があるのは今後の安定の業績につながると言える。

チャートも相場変動での定期的な下落はあるものの、押したらしっかりの買いが入る展開で上場来高値を更新し続ける動き。

時価総額1700億円と大型株と言えるが、有望テーマの本命銘柄はまだまだ相場になっていく期待があるだけに注目しておくべきと言えるだろう。

【2021年01月06日　追記】

再生可能エネルギー関連　9624　長大

時価総額：14,962百万円
PER：(連) 9.64倍
PBR：(連) 0.88倍
≪2021/01/06時点≫

長大は東証1部に上場する建設コンサルタント事業を展開、橋梁、トンネルなど土木構造物、道路や鉄道、水道など工業事業を主力とし、その他サービスプロバイダ事業及びプロダクツ事業やバイオマスや新エネルギー事業とインフラ系を手掛ける企業だ。

当方が同社に注目しているポイントとして、多数の有望テーマを内包しているという部分がある。

まず昨今は「再生可能エネルギー」に高い注目が集まっているが、「バイオマス事業、風力発電事業、都市ごみ発電事業」など、太陽光、地熱、風力、バイオマスといった石油代替エネルギーの開発にも着手して再生可能エネルギーへの取り組みを行っている。

台風被害や地震大国の日本は国土強靱化は国策となるが、同社は電線地中化の技術を持ち、さらに電力マネジメントでは「量子コンピューターを活用した最適配電網作成にかかわる特許を取得」しているのだ。量子コンピューターも5G同様に一度相場となったが、これからの技術だけに注目度は高い。

チャートは2020年8月から上昇基調を続けているが、日経平均株価が下落しても殆ど押し目もなく推移している。相場環境に左右されない動き、現状の株価でもPER9.6倍、PBR0.88倍と割安水準。

システム開発や技術者派遣などを展開するニックスとの業務提携をしており既存業務及び新たな業務分野の受注に際し、適切な人材を確保し、より積極的かつ戦略的な事業展開を目指すとの事だけに、今後の期待値は高いと言える。

とにかく環境に左右されない右肩上がりのチャート！

そして豊富なテーマがあるだけに5日線を割り込むまでは素直についていく価値がある銘柄と言えるぞ！

【2021年4月17日(土)追記】

日米首脳会談！日米が世界をリードして脱炭素へ対策、再生可能エネルギーに注力！

気候変動についてても協議され、4月22、23日に開催が予定されているアメリカ主催の「気候変動サミット」をはじめ、COP26およびその先に向けて、日米で世界の脱炭素をリードして気候変動に関して、日米が強いパートナーシップ協定を新たに創設すると表明している。

「脱炭素関連銘柄・再生可能エネルギー関連銘柄」、「半導体関連銘柄」、「防衛関連銘柄」が日米首脳会議で協議された事からも注目されるとみているが、このテーマの中でも「脱炭素関連銘柄」は日米で世界をリードしていくとの事だけに特に週明け注目と言える。

そこで当方が注目する脱炭素関連銘柄・再生可能エネルギー関連銘柄の中でも有望視する銘柄を記載するぞ！

脱炭素関連銘柄　再生可能エネルギー関連銘柄　1407　ウエストホールディングス

時価総額：164,088百万円
PER：(連) 29.92倍
PBR：(連) 6.94倍
≪2021/04/17時点≫

ウエストホールディングスは東証1部に上場する公共・産業用の太陽光発電設置、工事、保守・管理、販売事業を全国展開、省エネサービスの提供、地方自治体向け電力小売を手掛ける企業だ。

同社の事業を改めて見るが、メガソーラーから住宅までの幅広い領域、企画・設計からメンテナンスまでの一貫体制で、再生可能エネルギーを発電・運用。

商業施設やオフィスビル、工場、病院などエネルギーを大量消費する施設に対して省エネサービスを提供し、CO2とコスト削減。

再生可能エネルギーや一般電気事業者などから調達した複数の電源を組み合わせ供給する新電力事業を展開など展開している事から！

まさに「脱炭素関連銘柄・再生可能エネルギー関連銘柄」としてはド本命の銘柄と言えるだろう。

同社はメガソーラーを大規模に展開しているが、直近の決算を見ても、「営業面において、訪問自粛等一部制約は生じたが、太陽光発電設備を中心とした施工面においては、引き続き最も危惧された工期の遅延等も大きな影響はなかったとの事。

FIT後の再生可能エネルギー市場に向けた、メガソーラー再生事業、グリーン電力事業等の新規事業に積極的に取り組んだ事で、売上高は売上高26,409百万円（前年同四半期比6.5%減）と減少したものの、営業利益3,358百万円（前年同四半期比24.9%増）、経常利益3,020百万円（前年同四半期比22.5%増）となっている。

チャートも大きく下振れする動きもあるが底堅い推移を続けてジリジリと右肩上がりのチャート形成となっている。「脱炭素関連銘柄・再生可能エネルギー関連銘柄」が再び注目されると考えれば本命銘柄と言える同社は今後の動きは期待値が高いと言えるのではないだろうか！

【2021年7月9日(金)追記】

株価暴落の中でも需給の高いテーマ株は堅調推移！割安の再生可能エネルギー関連【8059】第一実業

顕著な米国市場も世界で流行を強める新型コロナウイルスの変異種が懸念材料となり大幅下落！！

世界的に景気減速が懸念されている事で景気敏感株を中心に売りが加速しているが、米景気回復の勢いが鈍れば米連邦準備理事会（FRB）の緩和的な金融政策が長期化する見方から下支えとはなっていたが、連日の最高値を更新していただけにポジション整理の売りがまだ出てくる可能性は高いと言えるだろう。

米国市場の下落もだが、日本株は昨日政府はIOCとの五輪5者協議で都内の会場すべて「無観客」が決定したが、これもマイナス材料となり全面安の状態！

ETF分配金の下げ、SQも通過したがこの大幅下落で日経平均株価のチャートは下方シグナル発生している状況。個人投資家が多いマザーズも直近の安値を割り込み、ここで反発できるかというポイントとなっている。強いテーマがある銘柄やIPO銘柄などは需給悪化が限定的な事から株価はそこまで影響を受けていない。下げ止まりが確認できるまでは市場の需給の高いテーマ株を拾っていくというスタンスで取り組むべきだろう。

急落相場ではあるが、脱炭素、再生可能エネルギー関連の【1407】ウエストHDは熱海の土石流の懸念から売り込まれた後に、一気に急反発！脱炭素、再生可能エネルギー関連はこの悪い環境で下げは限定的、有望テーマだけに売られたところはしっかり拾われている動きとなっている！

「再生可能エネルギー」の割安な銘柄は今後も上昇していく傾向が高いと当方は見ている。そこで当方が注目する銘柄を記載するぞ！

脱炭素関連銘柄　再生可能エネルギー関連銘柄　本命株　8059　第一実業

時価総額：48,503百万円
PER：(連) 9.17倍
PBR：(連) 0.87倍
≪2021/07/09時点≫

第一実業は東証1部上場の石油掘削・精製装置から成形機、実装機などプラント及び機械器具の国内販売ならびに輸出入を展開、再生可能エネルギー事業も注力する三菱重工業の取り扱いを中心とする機械商社だ。

脱炭素社会への取り組みから同社は、地熱、バイオマス発電を中心に、太陽光、水力、風力発電のほか、バイオガスの精製等含め、さまざまなニーズに向けた製品を提供、次世代に必要不可欠となる再生可能エネルギーへの取り組みを推進している。

脱炭素、再生可能エネルギーでも本命銘柄と言えるが、子会社に半導体・画像応用装置、外観検査装置の製造メーカー２社を持つほか、エンジニアリングの技術集団子会社を擁しており、焼成炉などリチウムイオン電池製造装置で自動車向けの拡大を図っており様々な分野で活躍の機会が多い企業だ。

時価総額480億円と中型、PER、PBRを見ても割安水準。直近の決算を見ても年度前半は新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け業績が落ち込んだが、中期経営計画の2年目においてファーマ事業の呼称をヘルスケア事業に変更するとともに事業領域を拡大し、車載用リチウムイオン電池製造設備関連の需要、５Ｇ通信システムやＤＸ関連需要を取り込むなど時流に合った活動を堅実かつ積極的に取り組んだ事で回復基調。

株主還元にも積極的、前期配当を20円増額・今期も130円継続しているというところも中長期投資家に好感されると言える。チャートを見ると4000円台での推移が続いているが、軟調相場でもしっかりのチャート形成となっている。まさにここからが期待できる銘柄と言えるのではないだろうか！

【2021年7月22日(木)追記更新】

恩恵大！経済産業省は、国の新たなエネルギー政策の方針！再生可能エネルギーは38％に引き上げ！

昨晩の米国市場の動きはさすがという感じではあったが、大幅下落となった下げ幅を僅か2日で取り戻しNYダウは見事な復活を果たしているな。

NYダウ平均に採用されているコカ・コーラやジョンソン・エンド・ジョンソンの決算は、市場予想を上回りる結果、通期見通しも引きあげた事も投資家心理を改善させたと言える。

不安定だった原油価格も上昇してエネルギー株が大幅高、投資家の恐怖指数を示すVIX指数は17.91ポイントと低下しているが、売り圧力が強まる20ポイントをきった事も好感される動きにつながった。

米国市場が堅調な動きとなったが日本は祝日が続くと間が悪い感じにはなっているが、暴落から僅か2日で値を戻すNYダウの強い動きは素直に好感するべきだな。

連休明けにどのような銘柄を狙うべきか？と考えれば、直近の不安定な地合いの中でも上昇している銘柄は特に勝機が高いと見ている。

最近では再生可能エネルギー関連銘柄は、この相場でも強い動きをしているものが多く【9519】レノバ【1407】ウエストHD、【9517】イーレックスがとにかく人気化しているが、再生可能エネルギーに対してはまだまだ大相場になっていく期待は高く。

昨日経済産業省は、国の新たなエネルギー政策の方針「エネルギー基本計画」の改定案を示したが2030年度の電源構成について、再生可能エネルギーを今の計画の「22→24%」から10ポイント以上高い、「36→38%」に引き上げ、「主力電源として最大限の導入に取り組む」とし、二酸化炭素を排出する火力は「56%→41%」と、大幅に削減する一方、原子力は、「20%→22%」と、今の計画と同じ水準を維持している。

今まで二酸化炭素を排出する火力、石炭で補っていた発電量のおよそ6割を、今後太陽光などの再生可能エネルギーや原発など、「脱炭素電源」でまかなう計画としているのだ。

日本は再生エネルギー後進国と言われているが、この流れからも再生可能エネルギー関連はまだまだ相場になると言える。そこで当方が注目する再生可能エネルギー関連でまだまだ出遅れで、ここからという銘柄があるので記載するぞ！

再生可能エネルギー関連銘柄　9514　エフオン

時価総額：23,952百万円
PER：(連) 11.98倍
PBR：(連) 1.44倍
≪2021/07/22時点≫

エフオンは東証1部に上場する省エネ支援とバイオマス発電を主力展開。省エネ事業では日本国内初。連結子会社7社、非連結子会社4社によって構成された総合エネルギー・サービス企業だ。

同社の省エネ支援サービスは、顧客企業のエネルギー使用実態を調べ、省エネルギーの診断を行い、診断結果に基づいて、実際の省エネルギー対策設備及びシステムの設計や施工、その後の運用までを一貫して行っている。

再生可能エネルギーを電力に転換するグリーンエナジー事業では、再生可能エネルギーの中で特に木質バイオマス(木質バイオマスは、樹木に由来する有機物であって、エネルギー源として利用できるもの)をエネルギー源とした環境価値の高い発電所の開発、建設及び運営を行っている。

昨今の世界的な取り組みもだが、発電量のおよそ6割を再生可能エネルギーで今後補うという経済産業省の「エネルギー基本計画」の改定案は「追い風」となると言える。

直近の21年6月期第3四半期累計(20年7月-21年3月)の連結経常利益は、前年同期比12.0％減、通期計画の27億円に対する進捗率は71.7％とはなっているが、今後業績面も需要が増えれば改善されていくのは明白だ。

PER11.98倍、PBR1.44倍と割安でチャートも出遅れていたところから動き出し、まだ初動の段階と言えるのではないだろうか。

【2021年10月8日(金)追記箇所】

コンピューターを用いて気候の変動を分析する研究分野を開拓した、米プリンストン大学上席研究員の真鍋淑郎氏のノーベル物理学賞受賞を受け、環境関連株として思惑的な買いを集める期待がある。

新たに発足した岸田政権においても、菅政権から続く「脱炭素」は重要国策として今後も引き継がれる見通しとなっている

再生可能エネルギー関連銘柄　本命株　エフオン

時価総額：18,997百万円
PER：(連) 9.5倍
PBR：(連) 1.12倍
≪2021/10/08時点≫

エフオンも再生可能エネルギー関連銘柄の中核銘柄として注目したい。得不穏は省エネ支援事業と木質バイオマス発電が２本柱の企業。

エフオンは再生可能エネルギーのなかでも「バイオマス発電」の分野に注力している点に注目だ。エフオンは自社発電所を運営しているが、2006年の創業以来のノウハウで90％超の稼働率を実現している。さらに使用する燃料は50～60％は、含水率の高い「非乾燥木」とのこと。生木をコレだ懸念商できる発電所は多くないようで、この点でエフオンはアドバンテージをもつと言えるだろう。

同社は自社発電所も運営する再生可能エネルギー関連として、テーマ性を好感した物色が向かう公算が期待できる

22年6月期の連結経常利益は前期比21.0％増の29億円に拡大を見込み、4期ぶりに過去最高益を更新する見通し、業績の先高期待も物色を誘う要因となりそうだろう

エフオンの時価総額規模は小粒というほどでもないが値動きは十分に期待できるレベルと言えるだろう。こちらも再生可能エネルギー関連銘柄の本命株として注目しておきたい。

【2022年08月09日(水)追記更新】

米上院が税制・エネルギー・気候対策法案を可決された！

再生可能エネルギー推進策や企業増税が柱で、歳出のうち8割強がエネルギー関連となるが、エコカーの購入に税額控除を設けたり、エコ住宅を補助したりとし歳出総額は4330億ドル（約58兆5千億円）となる。

法案により、米国ではＥＶの購入１台当たり7500ドル（約100万円）の税額控除が拡大されるとの事だが、下院では週内から審議が始まる見通しとなっている。まだ法案の成立はまだ見通せていないが、再生可能エネルギーの米国が動けば日本も追随する傾向あるだけに再生可能エネルギー関連銘柄は、ここから注目しておくべきと言えるだろう。

再生可能エネルギー関連　本命　9519　レノバ

時価総額：213,767百万円
PER：(連) 73.32倍
PBR：(連) 4.65倍
≪2022/08/10時点≫

東証プライム上場、太陽光、風力、バイオマスなど再生可能エネルギー施設の開発事業を主軸とする企業。

日本国内における再生可能エネルギー導入に向けた動きも加速しており、経済産業省は2020年12月に「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を公表、再生可能エネルギー電源の比率を50～60%に高めることを参考値として示している。その上で、2021年10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画においては、2030年度の総発電電力量に占める再生可能エネルギー比率を36～38%程度まで高める目標に設定。

再生可能エネルギー導入に対する政府の支援姿勢は継続しており、今後も、国内再生可能エネルギー市場は、より一層拡大していく見通しとなるが、同社の「再生可能エネルギー発電事業」のセグメントにおいては、2021年度期中に運転開始をした苅田バイオマスエナジー株式会社、軽米尊坊ソーラー匿名組合事業、クアンチ陸上風力発電が寄与したことで、発電量は順調に増加し、23年3月期第1四半期(4-6月)の連結最終利益は、前年同期比3.5倍の46.3億円、通期計画の29億円に対する進捗率が159.9％と超過、さらに前年同期の82.9％となっている！業績抜群の再生可能エネルギー関連の本命と言えるだろう。

【2023年4月4日(火)追記箇所】

4月15~16日にG7札幌、気候・エネルギー・環境大臣会合が開催！

4/15～16にG7札幌気候・エネルギー・環境大臣会合が開催される。G7サミットに関連して開催される閣僚会合の一つだが、サミットにおける議論の基礎ともなる重要な会合と言える。パリ協定の内容からも、産業革命以来の化石燃料中心の経済・社会、産業構造をクリーンエネルギー中心に移行させ、さらに、脱炭素へ向けて、循環経済、自然再興を統合的に実現するため、経済社会システム全体の変革であるグリーントランスフォーメーション(GX)のグローバルな推進等について議論となるだけに、再生可能エネルギーは脱炭素社会に向けて重要なだけに注目も集まることになりそうだ。

再生可能エネルギー関連　本命　9522　リニューアルブル・ジャパン

時価総額：13,578百万円
PER：(連) 18.09倍
PBR：(連) 1.46倍
≪2023/04/04時点≫

リニューアブル・ジャパンは東証グロース上場、太陽光中心に再生エネルギー事業、発電所保守管理などを展開する企業だ。

発電所の開発から設計・調達・建設、資金調達および発電所売却など事業領域は幅広く展開する同社は東急不動産やENEOS、関西電力と資本提携を締結し、発電所の共同開発を進めており、2023年1月には中期経営計画（23年12月期-25年12月期）では、クオリティの高い再生可能エネルギー発電所をつくり、安全に運営する、金融のノウハウを活かし、再生可能エネルギーをひろげる、再生可能エネルギーで地域社会を元気にする、という3つのミッションを掲げており、国内再生可能エネルギー事業、海外再生可能エネルギー事業、国内O＆M事業（再生可能エネルギー発電所運営・管理）、の3事業を今後一層注力する成長事業としており、まさにドンピシャの企業と言える。

チャートは直近で上昇していた反動もあり一旦押し目を入れているが、割高面もなく週足を見ても出遅れの位置にある。ここからの動きは注目と言えるだろう。

再生可能エネルギー関連銘柄　まとめ

経済産業省が、今後の日本では再生可能エネルギーを主力電源化を目指すとしたことは非常に大きな材料に思える。国が主導で再生可能エネルギーの供給割合を増やすということはもはや、再生可能エネルギー分野は国策とも言えるだろう。

世界でも気候変動問題に関する国際的な枠組みである「パリ協定」の締結を契機に脱炭素化に向けた取組みが世界的な潮流となっており、日本を含む150ヶ国以上の国がカーボンニュートラルを表明しております。日本においては、2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロとし、カーボンニュートラルの実現を目指すこと、そのために、省エネルギーを徹底し再生可能エネルギーを最大限導入するとともに、規制改革等の政策を総動員しグリーン投資の更なる普及を進めること等が宣言されている。

また現状、化石燃料に頼りっきりの部分も多く今後の伸びシロという部分でも期待は大きい。再生可能エネルギー関連銘柄は今後、息の長いテーマ株となるかもしれない。再生可能エネルギー関連銘柄の本命株・出遅れ株一覧はしっかりと抑えておきたい。