【追記更新】ＥＶ(電気自動車)関連銘柄　一覧　本命　まとめ

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世界的に環境に対する意識が高まってきており、そのため自動車業界でも燃費だったり排ガス規制強化の流れが強くなっている。

世界的にエコカー普及の流れは止められないってことだ。

最近の株式市場でもＥＶ(電気自動車)関連銘柄・リチウムイオン電池関連銘柄が動意づいてきている。

この機会に、一度ＥＶ(電気自動車)関連銘柄・リチウムイオン電池関連銘柄についてまとめておこう。

※以前はこのページにＥＶ(電気自動車)関連銘柄・リチウムイオン電池関連銘柄の両方をまとめていたが、リチウムイオン電池関連銘柄は別途まとめた。

リチウムイオン電池関連銘柄はコチラ≫

ＥＶ(電気自動車)関連銘柄とは

まずＥＶについての説明からはじめよう。ＥＶとはElectric Vehicle(エレクトリックビークル)の略で、日本語に訳すと電気自動車となる。ちなみにVehicle(ビークル)ってのは車両って意味だな。

ＥＶ(電気自動車)に関連する銘柄のことをＥＶ(電気自動車)関連銘柄と呼ぶ。

リチウムイオン電池とは

リチウムイオン電池とは正極と負極をリチウムイオンが移動することによって充電と放電を行う電池のこと。詳しい説明をすると、非常に長くなるし難しそうなので割愛するが、ここでは取りあえずＥＶ(電気自動車)の動力源となる電池であることを覚えておこう。

ちなみにリチウムイオン電池はＥＶ(電気自動車)以外の身近なところでは携帯電話やノートパソコン、デジカメなど数多くの電化製品に搭載されている。要は充電・放電を行える電池ってことだな。

リチウムイオン電池はＥＶには欠かせない動力となるものなので、リチウムイオン電池に関連する銘柄をＥＶ関連銘柄と呼ぶこともある。と、いうか注目されているＥＶ関連銘柄のほとんどはリチウムイオン電池に関連する銘柄ばかりだ。

ＥＶ(電気自動車)・燃料電池車・ハイブリッド車の違い

ちなみにＥＶ(電気自動車)と燃料電池車・ハイブリッド車の違いを超ザックリとだが、説明しておこう。よく混同する人がいるからな

ＥＶ(電気自動車)の特徴

・動力源はモーターと蓄電池(リチウムイオン電池)
・必要なものは電気
・運転可能距離は短め
・環境性能◎

燃料電池車の特徴

・動力源はモーターと燃料電池
・必要なものは水素
・運転可能距離は長め
・環境性能は大変良い

ハイブリッド車の特徴

・動力源はエンジンとモーター
・必要なものはガソリンと電気
・運転可能距離は非常に長め
・環境性能はそこそこ良い

燃料電池車はガソリンの代わりに水素ステーションで水素を補給して走る車だ。こちらもＥＶ同様に環境にたいしては大変優しい自動車だが、水素ステーションで定期的に燃料を補給しないといけないところが少々ネック？ま、ガソリンスタンドにいく感覚と同じなんだけどな。水素ステーションがもっとたくさんできてくれば、さほど面倒さは感じないとは思うが。

ＥＶ(電気自動車)は、水素ステーションにいかずとも自宅のコンセントで充電できる点は大きなメリットだろう。

ま、とりあえずＥＶも燃料電池車も現在、普及しているハイブリッド車に比べてＥＶや燃料電池車はガソリンを全く使用しないため、環境性能はバツグンだ。

それと、少し前に「エコカー減税！」ってＣＭがバンバン流れていたが、エコカーってのはハイブリッド車、ＥＶ(電気自動車)、燃料電池車などの総称のことだ。覚えておこう。

ＥＶ(電気自動車)関連銘柄・リチウムイオン電池関連銘柄は息のながいテーマになるか？！

日本はどうやらリチウムイオン電池の分野では、世界に対して一歩リードしているらしい。つまり、世界的なエコカー普及の流れに乗り、リチウムイオン電池で実績を作れば世界を相手に日本のリチウムイオン電池が売れる可能性もあり得るかもな。

ＥＶ関連、リチウムイオン電池関連、当方は割と息のながいテーマとなると予想している。

ボルボが2019年から全車種をＥＶ・ハイブリッド車にすると発表【2017年07月11日(火)追記】

ＥＶ関連銘柄に追い風のニュースを追記しておく。2017年07月05日、スウェーデンの自動車メーカー　ボルボが2019年以降に発売するすべての車種をＥＶかもしくはハイブリッド車にすることを発表した。

ボルボもＣＥＯ「ホーカン・サムエルソン」氏は「単純な（ガソリンやディーゼルなどの）内燃機関の終わりを意味する」と発言したようだ。

知っての通り、ボルボは世界的な有力自動車メーカーだ。ボルボがＥＶへ向けて舵をきったことにより、世界的にＥＶ市場が拡大する可能性はありそうだ。日本の株式市場でもＥＶ関連銘柄への関心が高まるかもしれない。引き続き、ＥＶ関連銘柄は息の長いテーマ株として注目したい。

トヨタ自動車とマツダが資本提携　ＥＶの共同開発を加速【2017年08月04日(金)追記】

2017年08月03日(木)、トヨタ自動車とマツダが資本提携することがわかったようだ。トヨタとマツダはすでに提携関係にあるが、さらに株式を数％ずつ持ち合い、ＥＶ(電気自動車)の共同開発を加速させるとのことだ。主力の米国市場での新工場の共同建設も検討しているとのこと。

フランス・イギリスでは2040年までにガソリン車・ディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出しており、さらに中国でもＥＶ(電気自動車)の生産・販売を義務付ける環境規制を導入する予定となっている。さらにインドでも2030年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止してＥＶへのシフトを加速させる方針を打ち出している。

世界的にガソリン車・ディーゼル車を規制し、環境に優しいＥＶへのシフトを加速させる動きとなっており、日本の自動車メーカーもいよいよＥＶシフトが急務とみている模様。

このトヨタ・マツダのＥＶ共同開発に向けた資本業務提携は、ＥＶ関連銘柄にとっては大きな追い風となりそうだ。ますますＥＶ関連銘柄には注目すべきと言えるだろう。

ドイツもガソリン車・ディーゼル車の新規販売禁止の方針伝わる【2017年08月23日(水)追記】

2017/08/21、ドイツのメルケル首相が「いずれガソリン車・ディーゼル車の新規販売禁止に踏み切る」という意向を示したようだ。まだ具体的な年月を定めてはいないものの、これでフランス・イギリス・インドに続きドイツもガソリン車・ディーゼル車を廃止する方針としたことになる。

ドイツはＥＵの主要国であり、自動車産業が盛んな国である。メルセデスベンツ・フォルクスワーゲン・アウディ・ＢＭＷなど数々の有名自動車ブランドを擁する。自動車のパイオニアたるドイツがガソリン車・ディーゼル車を廃止する方針を示したことは世界的にＥＶ移行の波を加速させる可能性が高そうだ。さらにＥＶ関連銘柄への人気が高まりそうである。

トヨタ・マツダ・デンソーの３社がＥＶ開発の新会社を共同設立する方針【2017年10月02日(月)追記】

2017年09月28日に、トヨタ・マツダ・デンソーの３社がＥＶ(電気自動車)の開発を加速するための新会社を設立する方針を固めたと報じられた。2017年08月にはトヨタとマツダがＥＶの開発加速へ向けた資本業務提携をすることがわかったが、さらに踏み込んでＥＶ開発の新会社を設立というのは面白い。この報道はさらにＥＶ関連銘柄・リチウムイオン電池関連銘柄の刺激になりそうだ。

トヨタ自動車が2025年ごろまでにエンジン車をゼロにすると発表【2017年12月18日(月)追記】

またもやＥＶ関連銘柄に追い風のニュースだ。2017年12月18日(月)に、トヨタ自動車は「2025年ごろまでにエンジン車だけの車種はゼロにする」と発表したようだ。つまり、全ての車を「ＥＶ(電気自動車)」「ＦＣＶ(燃料電池車)」「ＨＶ(ハイブリッド車)」「ＰＨＶ(プラグインハイブリッド車)」にするということだ。またＥＶなどの動力源となる「二次電池」の研究開発費と設備投資には30年までに計１兆５千億円を投資するとのこと。

日本を代表する自動車メーカーであるトヨタが「次世代エコカーの普及に向けて本格的に舵をきり始めた」と言えるニュースだ。このトヨタの発表により、再びＥＶ関連銘柄に物色が集まる可能性に期待したい。

ＥＶ(電気自動車)関連銘柄　一覧

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• 4080　田中化学研究所
• 6619　ダブル・スコープ
• 6994　指月電機製作所
• 6994　村田製作所
• 5713　 住友金属鉱産
• 3089　テクノアルファ
• 4100　戸田工業
• 4004　昭和電工
• 4971　メック
• 6662　ユビテック
• 6728　アルバック
• 6769　ザインエレクトロニクス
• 7203　トヨタ自動車
• 7201　日産自動車
• 7211　三菱自動車
• 5631　日本製鋼
• 4188　三菱ケミカルホールディングス
• 4005　住友化学
• 3402　東レ
• 7271　安永
• 6674    ジーエス・ユアサ　コーポレーション
• 6618    大泉製作所
• 6912    菊水電子工業
• 5986    モリテック　スチール
• 4275　カーリットホールディングス
• 6752　パナソニック
• 4047　関東電化工業
• 4044　セントラル硝子
• 3891    ニッポン高度紙工業
• 6719    富士通コンポーネント
• 5218    オハラ
• 7760    ＩＭＶ
• 5331    ノリタケカンパニーリミテド
• 8061    西華産業
• 6524　湖北工業
• 6277    ホソカワミクロン
• 6502    東芝
• 6479　メネベアミツミ
• 4205　日本ゼオン
• 4125　三和油化工業
• 5987    オーネックス
• 6938    双信電機
• 6245    ヒラノテクシード
• 6768    タムラ製作所
• 5713　住友金属鉱山
• 5481    山陽特殊製鋼
• 5137　スマートドライブ
• 6506　安川電機
• 7267　ホンダ
• 8012　川崎重工
• 7269　スズキ
• 7272　ヤマハ発動機

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ＥＶ(電気自動車)関連銘柄　本命・出遅れ株

それでは本題のＥＶ関連で本命視される銘柄をピックアップしていこう。出遅れ銘柄などもあれば追記していくつもりだ。当方の主観もコミなので、その点はご理解を。

本命　田中化学研究所

時価総額：21,295百万円
PER：(単) 106.46倍
PBR：(単) 2.75倍
≪2017/07/11時点≫

ＥＶ関連といえば、田中化学研究所に注目だ。同社はリチウムイオン電池向けの正極材料専業で、エコカー、ＥＶ向けに注力している企業の一角。業務内容はドンピシャだな。

住友化学と提携しており、2016/08/31には住友化学を引受先とする1050万株の第三者割当増資を実施すると発表している。この増資で住友化学の出資比率が14.8％から50.1％になり、田中化学研究所は住友化学の連結子会社となった格好だ。

この増資分のお金でリチウムイオン電池向け製品の設備投資に充てるとのことだ。いよいよリチウムイオン電池の量産体制に入りまっせー！ってことか？！いずれにしろ事業内容はＥＶドンピシャなので、本命視する見方がある銘柄だ。

市場はジャスダック、時価総額もさほど大きすぎるわけでもなく値動きが重くないのも魅力の一つだ。

本命　ダブル・スコープ

時価総額：63,124百万円
PER：(連) 37.00倍
PBR：(連) 2.92倍
≪2017/07/11時点≫

ダブルスコープもＥＶ関連で外せない銘柄の一つだ。ダブルスコープはリチウムイオン電池セパレーターの専業メーカーでこちらも業務内容はＥＶドンピシャ。ＥＶ関連・リチウムイオン電池関連の銘柄が注目される時は、こちらもよく動意づく。

ここも時価総額はさほど大きすぎるわけでもなく値動きは重くない。短期～スイングでも狙いやすいのも面白い。田中化学研究所と同様に、本命視する見方もある銘柄だ。

本命　出遅れ　指月電機製作所

時価総額：22,647百万円
PER：(連) 23.79倍
PBR：(連) 1.01倍
≪2017/07/11時点≫

指月電機製作所はコンデンサーの会社だが、ＥＶ関連として急激に注目を浴び始めている。
というのも指月電機製作所は2017/09/16にＥＶ関連の材料を発表したばかり。16日にもともと協力関係にあった村田製作所と資本業務提携することを発表したのだ。両社はフィルムコンデンサーの開発・製造を行う合弁会社を設立するとのこと。

村田製作所のセラミックコンデンサーと指月電機製作所のフィルムコンデンサー技術を活用することでＥＶ向けに展開していく方針のようだ。

これで一気にＥＶ関連として注目を浴びた。出遅れ銘柄的な面白さがある銘柄だ。

【2016年09月21日(水)　追記】

本命　テクノアルファ

時価総額：2,506百万円
PER：---倍
PBR：(連) 1.74倍
≪2017/07/11時点≫

テクノアルファもＥＶ関連銘柄で本命視される銘柄の一角といえよう。テクノアルファはパワー半導体結線装置が主体の商社でテクノアルファの手がけるパワーデバイスはＥＶにも使用されているようだ。テクノアルファも時価総額が小さく、値動きの軽いジャスダック銘柄だ。短期～スイングで狙うのも面白い銘柄といえるだろう。

本命　戸田工業

時価総額：18,115百万円
PER：(連) 42.73倍
PBR：(連) 1.01倍
≪2017/07/11時点≫

戸田工業は顔料・着色材料、磁性材料などが柱の企業だが、リチウム電池正極材事業も手掛けている。こちらも昔から、リチウムイオン電池関連銘柄としてよく注目を集めた銘柄だ。リチウムイオン関連でよく注目されることから、ＥＶ関連銘柄としても注目を集める。事業的にもドンピシャの銘柄だし、注目しておくべきだろう。

【2017年07月11日(火)追記】

本命　安永

時価総額：19,110百万円
PER：(連) 70.67倍
PBR：(連) 1.68倍
≪2017/07/11時点≫

ＥＶ関連銘柄の本命株として安永にも注目したい。安永は主に自動車用のエンジン部品などを手掛ける銘柄だが、2016年11月22日に「リチウムイオン電池の寿命を12倍に伸ばす新技術を開発した」と発表し、一気にＥＶ関連・リチウムイオン電池関連銘柄としても大注目を浴びた銘柄だ。

世界的な自動車メーカー　ボルボが2019年以降の発売車種はすべてＥＶ・ハイブリッドとする方針を発表したように、世界的にＥＶ市場が拡大すれば、ＥＶの動力源となるリチウムイオン電池に関連する安永にとっては大きなビジネスチャンスとなるかもしれない。

安永は時価総額の規模もさほど大きくなく、値動き妙味の面でも面白い銘柄。安永はＥＶ関連・リチウムイオン電池関連銘柄の本命株として注目したい。

【2017年08月08日(火)追記】

本命　ジーエス・ユアサ　コーポレーション

時価総額：232,429百万円
PER：(連) 18.55倍
PBR：(連) 1.44倍
≪2017/08/08時点≫

リチウムイオン電池の育成に注力する企業、ジーエスユアサはＥＶ関連銘柄としても本命株として注目するべきかもしれない。

2017/08/08(火)付けの日本経済新聞で「ジーエスユアサはＥＶ(電気自動車)の走行距離を2倍に伸ばす新型電池の量産を2020年にも開始する」と報じられ大きく株価をあげた。

ＥＶ(電気自動車)はガソリン車と比べて、フル充電時でも走行距離が短いことがネックとして指摘されてきたが、ジーエスユアサの新型電池はＥＶの弱点を克服し得る材料とも言える。

ジーエスユアサは時価総額の規模が大きく値動き妙味の観点では、その他ＥＶ関連銘柄には及ばないが、材料としては十分本命視できる内容に思える。ＥＶ関連銘柄としては出遅れ感もあるので、今後にも注目したい。

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【2017年08月17日(木)追記】

出遅れ　大泉製作所

時価総額：6,317百万円
PER：(連) 20.38倍
PBR：(連) 4.11倍
≪2017/08/17時点≫

大泉製作所はＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目したい。大泉製作所は自動車向けの温度センサーが主力の自動車部品関連株だ。デンソー向けが中心。同社は今後、ＥＶの市場が拡大していくことを睨んで車載用バッテリーの新商品開発に注力している模様。まだ、あまりＥＶ関連銘柄としては物色されていないように思うので、今後に注目したい。

なお、大泉製作所の時価総額はかなり小粒な方だ。値動き妙味という面でも注目したいＥＶ関連銘柄と言える。

【2017年09月11日(月)追記】

出遅れ株　菊水電子工業

時価総額：10,405百万円
PER：(連) 27.89倍
PBR：(連) 1.00倍
≪2017/09/12時点≫

菊水電子工業はＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目だ。

菊水電子工業は独立系の電子計測器・電源機器メーカーで、耐電圧試験器、据え置き型直流安定化電源でトップの企業だ。耐電圧試験機は自動運転分野やＥＶ(電気自動車)向けの需要がある。さらに菊水電子工業はリチウムイオン電池の評価試験で充放電システムコントローラーを手掛けることから、出遅れのＥＶ関連・リチウムイオン電池関連銘柄として注目を集めている。

菊水電子工業は、時価総額の規模も小粒で値動き妙味の観点でも十分面白みのある銘柄だ。PBRは割安感もあるし、ＥＶ関連の注目出遅れ株と言えるだろう。

出遅れ株　モリテック　スチール

時価総額：9,926百万円
PER：(連) 18.26倍
PBR：(連) 0.77倍
≪2017/09/12時点≫

モリテック　スチールもＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目したい。

モリテック　スチールは特殊帯鋼の商事と自動車向けの板金加工が２本柱でＥＶ(電気自動車)向けのケーブル自動巻き式充電スタンドを販売していることからＥＶ関連銘柄として注目される。

ＥＶ(電気自動車)の普及にはＥＶ用の充電スタンドの普及が必要不可欠。今後、世界的に自動車のＥＶ化の波が進めば、ＥＶ向けの充電スタンドの需要も拡大していくだろう。そうなればＥＶ(電気自動車)向けのケーブル自動巻き式充電スタンドを販売するモリテック　スチールには追い風と言える。

モリテック　スチールはPER、PBRをみても今のところまだ割安感がある。時価総額の規模も小粒で値動き妙味の面でも注目したい。ＥＶ関連銘柄としては見落とされてきた銘柄なので出遅れ株として注目したい。

【2017年09月13日(水)追記】

出遅れ株　カーリットホールディングス

時価総額：18,206百万円
PER：(連) 21.08倍
PBR：(連) 0.74倍
≪2017/09/13時点≫

カーリットホールディングスがＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目されているようだ。カーリットホールディングスは化薬・化学品の生産を手掛ける企業。同社が注目されているのは、リチウムイオン電池の評価試験を手掛けていることが要因のようだ。カーリットホールディングスの電池試験場はセルからモジュールまでの様々な電源を取りそろえているとのこと。

リチウムイオン電池はＥＶ(電気自動車)の動力源にあたるものなので、リチウムイオン電池関連銘柄としてだけでなくＥＶ関連銘柄の出遅れ株としても注目したい。

カーリットホールディングスは時価総額の規模も小粒で、PER・PBRもまだ割安感がある。値動きも軽い銘柄なので、妙味的にも面白い。今後の値動きにも注目したい銘柄と言える。

【2017年09月14日(木)追記】

本命株　パナソニック

時価総額：3,951,869百万円
PER：(連) 23.48倍
PBR：(連) 2.31倍
≪2017/09/14時点≫

パナソニックもＥＶ関連銘柄の本命株として注目だ。パナソニックは車載用(ＥＶ向け)のリチウムイオン電池を手掛けており、さらにＥＶと電力貯蔵用バッテリーパックの製造販売を手掛ける米テスタモーターズに2次電池を共有している企業でもある。まさにＥＶ関連ドンピシャの銘柄と言える。ただし、パナソニックは知っての通り大企業。時価総額の規模も大きく、値動き妙味の観点ではやや面白みには欠けるかもしれない。

【2017年09月20日(水)追記】

出遅れ株　関東電化工業

時価総額：66,408百万円
PER：(連) 14.28倍
PBR：(連) 1.97倍
≪2017/09/20時点≫

関東電化工業もＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目しておくべきかもしれない。関東電化工業は古河グループの系の化学企業で、リチウムイオン電池の電解液を手掛けている。言わずもがな、リチウムイオン電池はＥＶ(電気自動車)の動力源となるもので、ＥＶの普及において需要が爆発的に高まることが指摘されている。リチウムイオン電池の電解液を手掛ける関東電化工業にとってもＥＶ普及はビジネスチャンスとなるだろう。時価総額の規模はやや大きいものの、ＥＶ関連銘柄の一角としても注目しておくべきだ。

出遅れ株　セントラル硝子

時価総額：107,870百万円
PER：(連) 12.37倍
PBR：(連) 0.59倍
≪2017/09/20時点≫

セントラル硝子もＥＶ関連銘柄の一角として注目しておきたい。セントラル硝子はガラス国内３位の企業で、こちらもリチウムイオン電池の電解液を手掛ける銘柄だ。リチウムイオン電池は、正極材・負極剤・セパレーター・電解液の４つの部材で構成されている。つまり、電解液はリチウムイオン電池にとってなくてはならない必須部材。

ＥＶの普及加速によってリチウムイオン電池の需要が高まればセントラル硝子にとってもビジネスチャンス。こちらも関東電化工業と同じく注目だ。セントラル硝子は現状、PBRはまだ割安感があるのも注目だ。

【2017年09月22日(金)追記】

本命株　ニッポン高度紙工業

時価総額：26,792百万円
PER：(連) 39.86倍
PBR：(連) 2.04倍
≪2017/09/22時点≫

ニッポン高度紙工業はＥＶ関連の本命株と言えるだろう。ニッポン高度紙工業は電気絶縁体セパレーターの専業大手で、ＥＶ向けの２次電池用のセパレーターを手掛けていることから、ＥＶ関連銘柄として物色人気を集めている銘柄だ。

ニッポン高度紙工業は時価総額の規模もそこまで大きくなく値動き妙味の観点でも非常に面白い銘柄だ。リチウムイオン電池関連銘柄としてもＥＶ関連銘柄としても注目したい。

出遅れ株　富士通コンポーネント

時価総額：14,761百万円
PER：(連) 24.60倍
PBR：(連) 5.03倍
≪2017/09/22時点≫

富士通傘下の富士通コンポーネントもＥＶ関連銘柄として見逃せない。富士通コンポーネントはリレーと呼ばれる信号の中継器を手掛けている銘柄だ。

ＥＶ(電気自動車)と住居の間で電気エネルギーを融通しあうV2H（ビークルトゥホーム）と呼ばれるシステムがあるが、このビークルトゥホームではリレーが必要不可欠な存在である。今後、ＥＶ普及が加速していけばビークルトゥホームにも注目が集まり、そうなればリレーを手掛ける富士通コンポーネントも物色人気を集める可能性がありそうだ。

富士通コンポーネントの時価総額は割と小粒で値動き妙味の観点でも面白い。間接的ではあるが、ＥＶ関連の出遅れ銘柄として注目したい。

出遅れ株　ＩＭＶ

時価総額：11,361百万円
PER：(連) 13.97倍
PBR：(連) 1.94倍
≪2017/09/22時点≫

振動試験装置や計測装置、受託試験などを手掛けるＩＭＶもＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目したい。ＩＭＶはリチウム電池の製造プロセスにおける電池の温度・振動複合環境で充放電の機能性を確認する受託試験を手掛けていることから、リチウムイオン電池関連銘柄として注目される。リチウムイオン電池関連銘柄ということは間接的なＥＶ関連銘柄でもあるということだ。

ＩＭＶは時価総額の規模も小粒で現状では、PER、PBRもまだ割安感もあるか？！ＥＶ関連銘柄の一角として今後の動きに注目したい。

出遅れ株　ノリタケカンパニーリミテド

時価総額：83,650百万円
PER：(連) 5.41倍
PBR：(連) 0.89倍
≪2017/09/22時点≫

ノリタケカンパニーリミテドは世界的な高級陶磁器食器メーカーだが、出遅れのＥＶ関連銘柄としても注目したい。ノリタケカンパニーリミテドのエンジニアリング部門ではリチウム電池向けの乾燥炉や焼成炉を手掛けていることから、リチウムイオン電池関連銘柄の一角として注目される。間接的ではあるが、こちらもＥＶ関連銘柄の一角として注目したい。

ノリタケカンパニーリミテドは時価総額の規模はやや重めだが、現状のPER、PBRはまだ過熱感は感じない。今後の値動きにも注目したい。

出遅れ株　西華産業

時価総額：38,050百万円
PER：(連) 17.14倍
PBR：(連) 1.34倍
≪2017/09/22時点≫

三菱系の機械商社である西華産業もＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目だ。西華産業は産業機械部門でリチウム電池用関連設備を手掛けることから、リチウムイオン電池関連銘柄として注目される銘柄。こちらも間接的なＥＶ関連銘柄として注目したい。

出遅れ株　ホソカワミクロン

時価総額：51,519百万円
PER：(連) 19.63倍
PBR：(連) 1.53倍
≪2017/09/22時点≫

粉体関連装置で業界首位のホソカワミクロンもリチウムイオン電池関連銘柄であり、間接的なＥＶ関連銘柄として注目しておきたい。

ホソカワミクロンはナノレベルの粉砕技術に強みをもつ企業。リチウムイオン電池などで使うネオジム・ボロン・鉄などの磁性材料を粉砕し製品化することからリチウムイオン電池関連銘柄の一角として注目される。こちらも出遅れＥＶ関連として注目しておきたい。

【2017年10月02日(月)追記】

出遅れ株　シライ電子工業

時価総額：7,086百万円
PER：(連) 20.84倍
PBR：(連) 2.14倍
≪2017/10/02時点≫

シライ電子工業はプリント配線板を手掛ける銘柄でＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目が集まっているようだ。

先日09/28にはトヨタ・マツダ・デンソーの３社がＥＶを開発する新会社を設立する方針ということが報じられたが、シライ電子工業はＥＶの新会社を設立する３社のうちデンソーを主要販売先としていることから出遅れのＥＶ関連銘柄として物色されている。

シライ電子工業といえば任天堂関連銘柄としての側面もあるが、ＥＶ関連銘柄としては出遅れであり、また時価総額の規模も小粒。値動き妙味の観点から短期資金を集めやすそうだ。引き続き注目したい。

【2017年10月05日(木)追記】

出遅れ株　東芝

時価総額：1,322,132百万円
PER：(連) 5.74倍
PBR：(連) ---倍
≪2017/10/05時点≫

東芝がなかなか面白い材料を発表したようだ。元より、東芝はリチウムイオン電池(SCiB)を手掛けている銘柄だが、2017年10月03日に、従来品の２倍の容量を持つ負極材を採用した次世代リチウムイオン電池(SCiB)の試作に成功したと発表している。

一般的にリチウムイオン電池の負極材には黒鉛が使用されているが、東芝の次世代リチウムイオン電池では２倍の容量を持つチタンニオブ系酸化物を用いており、高エネルギー密度でありなおかつ急速充電が可能という特徴がある。この次世代リチウムイオン電池を用いることで６分間の急速充電で、従来のリチウムイオン電池搭載ＥＶと比較し、走行距離を３倍の320kmに延長することが可能のようだ。

今後はエネルギー密度をさらに高め走行距離を伸ばし2019年の製品化を目指すとしている。

まさにＥＶ(電気自動車)向けのリチウムイオン電池といえるシロモノだ。

東芝といえば、米国の原発事業の失敗により経営危機に瀕しているが、このＥＶ向けのリチウムイオン電池の製品化により、業績を回復できるか見ものである。

ここ数年で大きく時価総額を目減りさせたとはいえまだまだ東芝の時価総額規模は大きいので、やはり中長期スタンスでの取り組みが前提になりそうだ。東芝を中長期スタンスで保有するのは怖い部分もあるけどな。

【2017年10月10日(火)追記】

出遅れ株　オーネックス

時価総額：4,831百万円
PER：(連) 25.64倍
PBR：(連) 0.91倍
≪2017/10/10時点≫

オーネックスに注目だ。オーネックスはＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目されているようだ。

オーネックスは自動車部品メーカー向けに金属熱処理を手掛ける企業。ＥＶ(電気自動車)には急速充電の課題や充電施設の普及などさまざまな課題があるが航続可能距離にダイレクトに影響する「車体の軽量化」も大きな課題と言える。

オーネックスの金属熱処理加工の技術は「車体軽量化」にも影響を及ぼすということなのか、関連銘柄の一角として個人投資家の注目を集めているようだ。オーネックスはＥＶ関連銘柄としては出遅れ株といえるし時価総額が小粒な点も面白い。今後の値動きにも注目したい。

【2017年10月18日(水)追記】

出遅れ株　双信電機

時価総額：13,463百万円
PER：(連) 67.32倍
PBR：(連) 1.33倍
≪2017/10/18時点≫

ＥＶ関連銘柄の出遅れ株として双信電機にも注目しておきたい。双信電機は「ノイズ除去フィルター」が主力の企業で、ＥＶ(電気自動車)用のノイズフィルタやコンデンサの製造販売を手掛けていることから隠れたＥＶ関連銘柄としても注目されている。

双信電機は時価総額規模も大きくなく値動きも軽いため短期資金も集めやすい銘柄だ。値動き妙味の観点からも注目しておきたい。

ちなみに双信電機は電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄としても注目される。テーマ性をダブルで有している点は非常に面白い。

【2017年11月21日(火)追記】

出遅れ株　ヒラノテクシード

時価総額：40,595百万円
PER：(連) 20.88倍
PBR：(連) 1.65倍
≪2017/11/21時点≫

ヒラノテクシードもＥＶ関連銘柄の一角として注目しておきたい。ヒラノテクシードは塗工機メーカーで高いコーティング技術をもつ会社である。同社はＥＶ(電機自動車)用の２次電池の電極塗工装置を展開していることからリチウムイオン電池関連銘柄・ＥＶ関連銘柄として注目される。

ヒラノテクシードの時価総額規模は小粒とまではいかないものの、値動きの重い類の銘柄ではない。値動き妙味という観点でも注目しておきたい。

【2017年12月18日(月)追記】

出遅れ株　タムラ製作所

時価総額：70,107百万円
PER：(連) 19.30倍
PBR：(連) 1.74倍
≪2017/12/18時点≫

タムラ製作所もＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目しておきたい。タムラ製作所はトランスやリアクタ、はんだ材料や絶縁膜などを手掛ける会社だ。ＥＶ関連銘柄としては、ＥＶに搭載される電圧を上げる部材「昇圧リアクタ」を手掛けていたり、また車載用プリント基板向け接合剤や絶縁材を手掛けている。またＦＣＶ(燃料電池車)向けの車載部品なども手掛けているため、ＦＣＶ関連銘柄の一角とも言えるだろう。

タムラ製作所の時価総額規模はさほど小粒でもないが、値動きが重いというほどでもないだろう。ＥＶ関連銘柄の出遅れ株として注目しておきたい。

》》黙って登録すべき投資顧問《《

【2020年12月19日(土)追記】

日銀の大規模緩和が継続となった今！！年末相場で勝つ為にも、初心に帰って狙うべき銘柄は、やはりテーマ株を内包する好チャート銘柄と言えるだろう！

特に今年は世界がEV(電気自動車)へのEV導入に向けた動きは欧米や中国が先行している。ただ、国内でも「経済産業省が2030年代半ばに、ガソリン車の新車販売をなくす目標を設ける方向で調整に入っているが、小池都知事も新車販売2030年までに脱ガソリン車とする方針を示している」

主要20カ国・地域首脳会議（G20サミット）では、菅総理は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロとする目標を「国際公約」として表明、EV関連はその鍵を握ると言える。

実際に5Gが2018年が高い注目を集めたが、あの時の相場も半年以上は関連銘柄が買われる相場となった！

経済産業省も従来EV購入者に支給されてきた最大40万円の補助金を、80万円とする案が浮上させており、まだまだEV関連は息の長いテーマ株として注目を集め、2020年どころか2021年とさらに先まで「これからが本番」と言えるテーマ株だ！

そこで当方が選ぶEV関連銘柄の中でも「好チャートで好決算」有望銘柄があったので記載するぞ！

》》EV(電気自動車)の有望銘柄を即配信！黙って登録すべき投資顧問《《

5631　日本製鋼所

時価総額：223,078百万円
PER：(連) 33.94倍
PBR：(連) 1.66倍
≪2020/12/19時点≫

日本製鋼所は1907年の創業、東証1部に上場する大型鋳鍛鋼、樹脂成形機で世界有数。射出成形機にも強みを持ち、防衛関連などを展開。

同社はEV用の駆動モーターを手掛けているが、EVセパレーター用フィルム・シート装置の受注が大幅に伸びて生きている。

そしてEVの導入本格化という部分もだが、水素ステーション用の鋼製蓄圧器、水素貯蔵設備など、水素製造の装置の製造・販売と有望テーマをしっかりと抑えているというのも注目のポイントと言えるだろう。

昨今は地政学リスクなどの問題もあるが、同社は防衛関連事業に取り組んでおり、素材、メカトロニクス、シミュレーションなどの先端技術を集結して、火砲システム、ミサイル発射装置など防衛機器の設計・製造・整備を行い、また、新たな防衛機器・システムの研究開発をしている。

機関のレーティングも【5631】日本製鋼所に対して、日興証券は「2800→3800円」と強気の格付けをつけている！　

「EV関連」、「水素関連」、「防衛関連」3つの有望テーマを内包している！という事からも大型株ではあるが、まだまだ上値を目指せる動きが期待できそうだぞ！

【2021年04月09日(水)　追記】

本命　6618　大泉製作所

時価総額：7,136百万円
PER：(連)356.07倍
PBR：(連)3.23倍
≪2021/04/09時点≫

大泉製作所は自動車やエアコン向けを主力とする温度センサーメーカーだが、21年3月期業績は大幅減益見通しながら、世界的な自動車販売の好調で足もとの業績は回復色が強い。

また、半導体設備向け部品などを手掛けるフェローテックホールディングスと資本・業務提携をすることを発表している。主要株主らが大泉製作所の株244万1100株を、フェローテックHDに売却し、同社が筆頭株主となる。

大泉製作所が有する車載用・空調機用の温度センサに関する技術と、フェローテックHDのサーモモジュール等の熱制御製品に関する技術をベースに、新たな製品や技術、事業分野創出などで協業する。

株価は700～1000円のボックス推移となっているが、中期的に見て面白そうな銘柄だろう。

出遅れ　7315　IJTT

時価総額：36,178百万円
PER：(連) 6.39倍
PBR：(連) 0.47倍
≪2021/05/26時点≫

IJTTは東証2部に上場する、いすゞ系の自動車部品会社3社が経営統合して発足した自動車部品メーカー、自動車や建設機械、産業車輛への機械加工、組立品の製造、販売を主力事業として展開する企業だ。

商用車に強みを持つ同社だが、トヨタ自動車といすゞ自動車が、小型トラック分野でのEV化や自動運転などで資本提携して協業する事が発表されているが、同社は、世界的なEV(電気自動車)シフトの動きを背景に電動駆動システムの開発などに積極的な取り組みを見せている。

21年3月期の連結経常利益は前の期比78.6％減の14.7億円に落ち込むものの、22年3月期は前期比5.3倍の78億円に急拡大する見通し、配当も前期の年間配当を8円から10円に増額して今期も前期比10円増の20円に大幅増配を発表している。

そして何といっても同社の魅力はこれだけの好業績でもPER6.4倍、PBR0.46倍という〝超割安銘柄〟という部分だろう。直近で株価は強い上昇となっているにも関わらず、これだけの割安！配当妙味もある銘柄だけに魅力十分の大化け期待銘柄と言えるのではないだろうか！

【2021年12月27日(月)追記更新】

4125　三和油化工業

時価総額：22,073百万円
PER：(連) 22.10倍
PBR：(連) 3.59倍
≪2021/12/27時点≫

東証ジャスダック上場、2021年12月IPO銘柄、産業廃棄物を再資源化するリユース・リサイクル事業や、化学品の製造販売などを展開する企業だ。

同社は製造から販売、産業廃棄物の有効利用まで、物流や品質保証も含めて自社で一貫して対応できる点を強みとし、リサイクル業を本業としているが、半導体向け溶剤やリチウム電池用電解液の受託製造なども行っておあり、自動車メーカーに油剤製品を販売する事業などを展開している。

テーマ性の高いIPO銘柄からも株価は一気に急伸したが、業績面も2022年3月期の連結純利益は前期比37%増の9億9900万円を見込むなど業績面の期待も高い。今期は1株あたり25円と、前期から6円増やす見通しと株主還元も積極的な企業だけに今後も注目だ！

6524　湖北工業

時価総額：66,870百万円
PER：(連) 25.13倍
PBR：(連) 8.08倍
≪2021/12/27時点≫

湖北工業は東証2部に上場、2021年12月IPO銘柄、リード端子事業は超高速マイクロ溶接を中心とする製造工程のすべてを自社で設計・開発、光部品・デバイスはカギになる結晶材料の組成から、精密な組み立てまで一貫生産、海底ケーブルの中継器に搭載される光アイソレータなどを手掛ける企業だ。

以前にも《年末ラリーへの期待！このIPO銘柄に注目だ！大化け候補のEV関連のIPO銘柄【6524】湖北工業》記載した部分を抜粋するが、リード端子では世界シェア40％を誇り、特に車載用途では同90％と高いシェアを有しており、アルミ電解コンデンサ業界や海底ケーブル業界における大手企業への納入実績が多く、高い結晶育成技術を保有する光部品・デバイス事業の営業利益率が40％超と高い収益性を誇っている。

成長性の高さもだが、高純度の石英ガラスをどんな形状にも形づくれる『スラリーキャスト法』という独自技術を持っており半導体製品でも活用されている。日本を代表するグローバルニッチな企業という事、IPO銘柄という投資家の人気化しやすいポイントを押さえている銘柄だけに今後も期待と言える。

【2022年1月28日(金)追記更新】

4667　アイサンテクノロジー

時価総額：8,479百万円
PER：(連) 57.64倍
PBR：(連) 1.45倍
≪2022/1/28時点≫

アイサンテクノロジーは東証ジャスダックに上場、主に測量土木や不動産登記関連のソフトウェアを開発・販売。位置情報解析技術を活用した自動運転関連ソリューションを展開する企業だ。

同社は2021年11月にEV（電気自動車）を用いた、運転者が操作の責任を持った上で、特定の条件下においてハンドルやアクセル、ブレーキなどの操作をシステムが自動で行う実証実験をしており、この実験は自動運転技術の実験とグリーンスローモビリティの実験を兼ねて実施するため、低速(時速約20km)で一般公道を走行している。

1月6日にはタクシー型自動運転車両試乗会への取り組みも発表している。時価総額84億円と小粒な銘柄だが、様々な実験に取り組んでの成果が証明されれば、EV（電気自動車）関連でも大化け候補の一つと言えるだろう。

【2022年8月23日(火)追記更新】

5713　住友金属鉱山

時価総額：1,280,454百万円
PER：(連) 8.17倍
PBR：(連) 0.8倍
≪2022/8/22時点≫

住友金属鉱山は東証プライム上場、海外鉱山開発など重点に置き鉱山開発・運営を行う「資源事業」。採掘した鉱物資源から高品質な金属素材を生み出す「製錬事業」。そしてその素材に時代が求める新たな価値を付加する「材料事業」の3つの事業を展開する企業だ。

世界的にEVの流れだが、同社は鉱石から電池材料まで一貫した自社ニッケルサプライチェーンを展開しておりEVに必要な車載電池の材料となる正極材の生産能力を2027年度までに2倍にすると報じられている。

世界景気の回復が進めば、電気自動車向けの需要拡大はさらなる期待があり、ニッケルの需給ひっ迫がしばらく続くと見込まれるだろう。

2022年6月にブラジル系企業と合弁で年産能力4万トンのニッケル製錬所を設けることを検討していたが、中国企業の横やりにより交渉をまとめれなかったというのは悪材料としてあったが、チャートはそれも織り込んだ動き。同社はチリなど多数の国にニッケル鉱山をもっており、需要拡大から今後の業績への期待は高まると言えるだろう。

【2023年02月07日(火)追記更新】

5481　山陽特殊製鋼

時価総額：144,880百万円
PER：(連) 9.05倍
PBR：(連) 0.7倍
≪2023/2/07時点≫

山陽特殊製網は東証プライム上場、日本製鉄系特殊鋼専業。軸受け鋼で首位の企業だ。

同社を野村証券が6日にレーティング「Buy」継続で、目標株価を3,000円→3,300円に引き上げている。

足元の数量は低迷しているが、値上げ浸透等により、スプレッドが予想以上に改善しており、業績予想を上方修正しており2024年3月期は欧州子会社のオバコの一過性のプラス要因がなくなる為、営業利益を前期比で減益を予想としている。

自動車の供給網の正常化等により、数量が徐々に回復すると予想しており、一過性要因を除くベースでは増益を予想していく見通しが高いだけに注目だ。

【2023年03月28日(火)追記更新】

5137　スマートドライブ

時価総額：16,661百万円
PER：(連) ---倍
PBR：(連) 58.77倍
≪2023/3/28時点≫

東証グロース上場、2022年IPO銘柄、モビリティデータを利活用した、国内フリートオペレーター事業(国内FO事業)、国内アセットオーナー事業(国内AO事業)、海外モビリティDX事業(海外事業)の3つの事業を国内外において展開、モビリティデータの収集（データインプット）、収集データを蓄積・解析するデータプラットフォームも開発・提供、モビリティデータを活用した各種サービス提供までを一気通貫で行う企業だ。

直近の決算では2/14発表の23年9月期第1四半期（22/10/12）決算で、売上高は410百万円、営業利益は29百万円の赤字とはなっているがリカーリング売上高が過去最高となったほか、リカーリング売上比率が55％と堅調に推移となっている。営業損益は赤字ながら前年同期比で67百万円増と大きく改善傾向となり23年9月期の通期に対する進捗率は、売上高が23.0％（営業損益は86百万円の赤字予想）となっている。

同社が属する市場規模の推定では、世界的に新車販売に占めるコネクテッドカーの比率は大きく伸びる見通しとなっており、海外市場（東南アジア）で＋8,000億円、AO向け事業化支援等（日本）+6,000億円、FO向け各種サービス（日本）+ 6,000億円と試算を出している。事業戦略として、様々なサービスが様々なチャネルを通じてエンドユーザーに提供されるマーケットプレイス（各市場を包含）の形成も想定できる。自動車業界は100年に一度の変革期と言われているが同社の需要は高まっていく可能性は高いと見る。

【2023年04月10日(月)追記更新】

6506　安川電機

時価総額：1,450,796百万円
PER：(連) 27.73倍
PBR：(連) 4.09倍
≪2023/4/10時点≫

東証プライム上場、1915年の設立、モータの安川からオートメーションの安川を経て、メカトロニクスの安川と呼ばれるメカトロニクスの大手、サーボモーターとインバーターでは世界トップを誇り、産業用ロボット累積出荷でも首位の日本が誇る企業の一角だ。

直近の決算23年2月期の連結決算発表にあわせて、24年2月期の業績予想を開示したが、今期の売上収益は前期比4.3％増の5800億円、営業利益は同2.5％増の700億円、最終利益は同0.9％減の513億円を見込むとしている。

市場のコンセンサスを上回る見通しもだが、電気自動車（EV）やリチウムイオン電池関連をはじめ、製造業での自動化・省力化に向けた設備投資が継続すると想定しており受注残の消化が売上高の増加に寄与するとしている。大型の同社だが電気自動車(EV)需要で好決算からも上昇の見込みは高い。

【2023年05月20日(土)追記更新】

日本自動車工業会(自工会)が会見！G7広島サミットでEV関連は再注目の期待！

5月18日に日本自動車工業会(自工会)が会見を行ったが、G7広島サミット(先進7ヵ国首脳会議)にタイミングを合わせ、EV(電気自動車)だけが地球温暖化の解決策ではなく、燃料電池車も水素エンジンもバイオ燃料、合成燃料等多様な選択肢があるという持論をあらためて表明する場との事だ。

その中で、カーボンニュートラル対策のみならず、エネルギー価格の高騰、半導体不足、トラック不足等物流逼迫といった業界全体が抱える問題については、全社が協調して課題解決に取り組んでいくようです。そうした取り組みの先駆となっているのが、ホンダ、川崎重工、スズキ、ヤマハ発動機の二輪4社による、「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」の取り組みだ。

交換式バッテリーとは、バッテリーをカートリッジ化し、あらかじめ充電しておいたバッテリーをバイクに装着すれば、即走れるというものです。充電切れしたら、新しいバッテリーと交換します。充電時間が不要となるのです。この交換式バッテリーの「仕様」を4社で統一するというものだ。

そうすればホンダのバッテリーでもヤマハは堂々のバイクに装着できるとの事だ。「日本の二輪車メーカーの世界シェアは4割弱あり、その4社が組んで仕様を決めたら国際基準にできるというメリットがあり、まず強い分野で日本メーカーが組み、カーボンニュートラル対応の仕様で優位に立つ作戦となる。

この4社は交換式バッテリーに続いて、自工会会見前日の17日、今度はバイクや軽四輪、小型船舶、建設機械、ドローンを想定した水素エンジンの開発にトライする事を発表、ホンダでは、交換式バッテリーを軽四輪に活用すべく取り組みを始めているとの事だ。

【2023年06月19日(火)追記更新】

6524　湖北工業

時価総額：56,160百万円
PER：(連) 19.91倍
PBR：(連) 3.04倍
≪2023/06/19時点≫

湖北工業は東証スタンダードに上場、2021年12月IPO銘柄、1959年設立。自動車用等アルミ電解コンデンサー用リード端子と海底ケーブル用光ファイバー通信網用の光部品・デバイスを製造販売する。祖業製品のリード端子は、車載機器や情報通信機器の電子基板に大量に使われるアルミ電解コンデンサーの主要部品。年間400億個余を生産し、世界規模で高シェアを誇る。光部品・デバイスは、光部品が通信基地局など地上インフラ構築に用い、デバイスは海底に敷設する光通信ケーブルに使う「光アイソレータ」が主要製品とする企業だ。

光部品・デバイスは情報通信量拡大による海底ケーブル多芯化で堅調。リード端子はEVや自動運転化など車載向け増加で回復。医療機器向けなどの次世代素材・高純度石英ガラスで近畿大学と共同研究,ドリルやレーザーでは加工が困難な極細穴を開ける技術を確立。今回の技術確立により、穴径、穴配置の精度の優れたプリフォームなどの石英部品を製作することが可能となり半導体製造プロセス技術、金属の特殊な性質を引き出す加工技術などさまざまな産業用途向への応用展開が可能となったことや製造装置の特許を国際出願したことから材料視されているだけに今後の動きも注目だ。

ＥＶ（電気自動車）関連銘柄　まとめ

ＥＶ関連銘柄は非常に息の長いテーマ株となる可能性を秘めている。フランス・イギリス・インド・ドイツなどの各国が、将来的にガソリン車・ディーゼル車を廃止し、ＥＶ(電気自動車)へのシフトを加速させる方針としている。今後も世界的なＥＶ化の波はさらに勢いを増すだろう。

現在のガソリン車やディーゼル車の大半が将来的にＥＶ車に置き換わるとすれば、その市場規模400兆円を超えると言われる程、膨大だ。世界的に膨大な市場規模となることが見込まれ、さらにＥＶの動力源であるリチウムイオン電池などの電池素材において日本メーカーは高いシェアを誇る。

日本市場においてＥＶ関連銘柄・リチウムイオン電池関連銘柄は息の長いテーマとなりそうだ。ＥＶ関連銘柄の本命株・出遅れ株　一覧はしっかりと把握しておきたい。なお、今後も本命株・出遅れ株などが出てくればこのページにドンドン追記していくつもりだ。