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世界的な排ガス規制や環境問題の観点から、既存のガソリン車・ディーゼル車からＥＶ(電気自動車)などのエコカーへのシフトが急務とされている。
現状では世界的にＥＶ化の流れが進んでいるが、もう一つの次世代エコカーとして注目される自動車がＦＣＶ(燃料電池車)である。
ＥＶ(電気自動車)がリチウムイオン電池を動力とするのに対し、ＦＣＶ(燃料電池車)は電気化学反応によって燃料の化学エネルギーから電力を取り出し動力とする。動力こそ異なるが、どちらも電気で走ることから非常に環境に優しい自動車と言える。
現状、世界的にはＥＶ(電気自動車)のほうが注目されているように思うが、ＦＣＶ(燃料電池車)も環境に配慮した自動車であるため、今後はＦＣＶ(燃料電池車)にも注目が集まる可能性は十分にあるだろう。
そしてＦＣＶ(燃料電池車)の普及に必要不可欠なのが燃料となる水素を補給するための「水素ステーション」である。
2017年12月12日にトヨタや日産、ホンダといった自動車メーカーと、ＪＸＴＧホールディングス、出光興産などの水素ステーションの運営事業者１１社が水素ステーションの本格整備を目的とした新会社を2018年春に設立すると発表している
この件により、今後は株式市場でも水素ステーション関連銘柄に注目が集まる可能性が高そうだ。このページでは水素ステーション関連銘柄について本命株・出遅れ株 一覧をわかりやすく詳しくまとめていく。
水素ステーション関連銘柄とは
水素ステーション関連銘柄とは、その名の通り水素ステーションに関連する銘柄の総称である。
ＥＶに次ぐ次世代エコカーとして注目されるＦＣＶ(燃料電池車)に必要不可欠なのが水素ステーションだ。2016年3月の官民目標「水素・燃料電池戦略ロードマップ」では2020年までに水素ステーション160か所の整備、ＦＣＶ4万代の普及を掲げているが、17年5月時点ではまだ整備済みの水素ステーションは8箇所のみとのこと。
まだまだ整備が進んでいないのが現状だが、2017年12月12日にトヨタや日産、ホンダといった自動車メーカーやＪＸＴＧホールディングス、出光興産、岩谷産業といった水素ステーション事業者など１１社が水素ステーションの整備を目的に、2018年春に新会社を設立すると発表。
これは整備の進んでいない現状を打破するためだろう。この新会社では事業期間を10年と想定し、まず４年間で80基の水素ステーションの整備を目指すとしているようだ。
この発表により2018年以降は水素ステーション関連銘柄に注目が集まる可能性が高そうだ。水素ステーション関連銘柄の本命株・出遅れ株 一覧はしっかりと把握しておきたい。
水素ステーション関連銘柄 一覧
- 7203 トヨタ自動車
- 7201 日産自動車
- 7267 ホンダ
- 5020 ＪＸＴＧホールディングス
- 5019 出光興産
- 8088 岩谷産業
- 5922 那須電工
- 9531 東京ガス
- 9533 東邦ガス
- 8015 豊田通商
- 4091 大陽日酸
- 5002 昭和シェル石油
- 6391 加地テック
- 6495 宮入バルブ製作所
- 7727 オーバル
- 5021 コスモエネルギーＨＤ
- 5101 横浜ゴム
- 5108 ブリヂストン
- 5401 新日鐵住金
- 5406 神戸製鋼所
- 5563 新日本電工
- 5631 日本製鋼所
- 5659 日本精線
- 5974 中国工業
- 6331 三菱化工機
- 6355 住友精密工業
- 6366 千代田化工建設
- 6370 栗田工業
- 6023 ダイハツディーゼル
- 9532 大阪ガス
- 9536 西部ガス
- 7240 ＮＯＫ
- 4406 新日本理化
- 6497 ハマイ
- 6498 キッツ
- 6824 新コスモス電機
- 6901 澤藤電機
- 7012 川崎重工業
- 7246 プレス工業
- 7721 東京計器
- 8132 シナネンＨＤ
- 8133 伊藤忠エネクス
- 9888 ＵＥＸ
- 3382 セブン＆アイＨＤ
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水素ステーション関連銘柄 本命株・出遅れ株
それでは水素ステーション関連銘柄のなかでも特に本命視されそうな銘柄をピックアップしていこう。出遅れ銘柄などもあれば追記していくつもりだ。なお、この項目は当方の主観を含む内容なので、参考までに願う。
本命株 トヨタ自動車
時価総額：23,154,230百万円
PER：(連) 10.78倍
PBR：(連) 1.14倍
≪2017/12/14時点≫
水素ステーション関連銘柄の本命株として注目したいのは、やはりトヨタだろう。トヨタは経済産業省が実施するJHFCプロジェクト(水素・燃料電池実証プロジェクト)に参画する企業の一角で、また2018年春に水素ステーションの整備を目的に新会社を設立すると発表した１１社のうちの１社。
世界的にＥＶ(電気自動車)が次世代エコカーの本命となりつつあるなか、トヨタ自動車はＦＣＶ(燃料電池車)こそが究極のエコカーと位置付け、普及に積極的に乗り出している自動車メーカーである。すでに2014年には世界初のFCV「MIRAI（ミライ）」を発売しており、ＦＣＶ(燃料電池車)においては世界的に先駆している企業と言える。
ＦＣＶに重きを置くゆえ、ＥＶ(電気自動車)ではやや遅れを取っている点は気になるが、やはりＦＣＶ(燃料電池車)、水素ステーション関連銘柄としては大本命として注目すべき銘柄と言える。
とはいえ、トヨタは知っての通り大型株。時価総額も巨大で値動きは決して軽くない。水素ステーション関連銘柄の中核株であることは間違いないが、取り組む姿勢としては中長期スタンスが基本となるだろう。
本命株 ＪＸＴＧホールディングス
時価総額：2,390,960百万円
PER：(連) 9.54倍
PBR：(連) 1.02倍
≪2017/12/14時点≫
ＪＸＴＧホールディングスはガソリンスタンドの「エネオス」を展開し、石油元売りでは国内シェア５割で首位の銘柄だ。ＪＸＴＧホールディングスもＪＨＦＣプロジェクトに参画する企業の一角で、2018年春に水素ステーションの整備を目的に新会社を設立すると発表した１１社のうちの１社である。
ＪＸＴＧホールディングスはすでに日本国内に複数個所の水素ステーションを展開している。まさに水素ステーション関連の中核株と言えるだろう。
だが、ＪＸＴＧホールディングスも時価総額規模は大きく値動きは軽くない。こちらも取り組む姿勢としては中長期スタンスが基本となる銘柄と言えるだろう。
本命株 昭和シェル石油
時価総額：586,002百万円
PER：(連) 11.26倍
PBR：(連) 2.57倍
≪2017/12/14時点≫
ガソリンスタンド、石油元売り大手の昭和シェル石油も水素ステーション関連銘柄の中核銘柄として注目したい。昭和シェル石油も水素・燃料電池実証プロジェクト(ＪＨＦＣプロジェクト)に参画する企業の一角で、2018年春に水素ステーションの整備を目的に新会社を設立すると発表した１１社のうちの１社である。
昭和シェル石油は岩谷産業と共同で「JHFC有明水素ステーション」を運営している水素ステーションの運営事業者である。こちらも水素ステーション関連銘柄のなかでは中核をなす銘柄と言えるのではないだろうか。
昭和シェル石油も時価総額規模は大きめで値動きは少し重め。短期というよりは中長期スタンスでの取り組みが基本となりそうだ。
本命株 出光興産
時価総額：899,600百万円
PER：(連) 7.62倍
PBR：(連) 1.19倍
≪2017/12/14時点≫
出光興産もＪＨＦＣプロジェクトの協賛企業でガソリンスタンド・石油元売り大手。出光興産も2018年春に水素ステーションの整備を目的に新会社を設立すると発表した１１社のうちの１社で、すでに国内の複数個所に水素ステーションを運営している企業だ。
こちらも水素ステーション関連銘柄の中核株と考えてよいだろう。出光興産も時価総額規模は大きめで値動きは少し重めなので、短期スタンスでの取り組みでは少し面白みに欠けるかもしれない。
本命株 岩谷産業
時価総額：177,212百万円
PER：(連) 10.91倍
PBR：(連) 1.23倍
≪2017/12/14時点≫
岩谷産業も水素ステーション関連銘柄の本命株として注目。岩谷産業は産業・家庭用ガスの専門商社であり、ＬＰガスでは首位。現在、水素ステーションなどの水素事業を次の柱に育成中の銘柄だ。すでに昭和シェル石油と共同で「JHFC有明水素ステーション」を運営。
こちらもＪＨＦＣプロジェクトに参画する企業の一角で、2018年春に水素ステーションの整備を目的に新会社を設立すると発表した１１社のうちの１社である。こちらもまさしく水素ステーション関連の中核銘柄と言えるだろう。
岩谷産業の時価総額規模は決して小粒なわけではないが、前述のトヨタやＪＸＴＧホールディングスなどに比べると少し値動きは軽いだろう。当方は岩谷産業を水素ステーション関連の本命株の一角として注目したい。
【2017年12月14日(木)追記】
本命株 大陽日酸
時価総額：669,995百万円
PER：(連) 19.41倍
PBR：(連) 1.80倍
≪2017/12/14時点≫
大陽日酸も水素ステーション関連銘柄の一角として注目したい銘柄だ。大陽日酸は三菱ケミカルＨＤの傘下で産業ガスでは首位の企業。こちらもＪＨＦＣプロジェクトに参画する企業の一角で、すでに国内複数個所で、水素ステーションを実用化している企業。大陽日酸も水素ステーションの運営事業者であり、まさに水素ステーション関連銘柄のど真ん中銘柄だ。
大陽日酸も時価総額規模は少し大きめで値動きは少し重め。中長期スタンスで取り組むべき銘柄と言えそうだ。
本命株・出遅れ株 宮入バルブ製作所
時価総額：9,819百万円
PER：(単) 60.73倍
PBR：(単) 2.40倍
≪2017/12/14時点≫
宮入バルブ製作所は水素ステーション関連銘柄の本命株として注目したい。宮入バルブ製作所はＬＰＧ容器用バルブの老舗で業界２位の銘柄。宮入バルブ製作所は液体水素用のバルブや極低温用バルブを手掛けており、水素ステーションでの活用が期待される。
水素ステーション向けの部品を手掛ける銘柄として注目しておきたい。宮入バルブ製作所は時価総額規模が小粒であり非常に値動きの軽い銘柄だ。人気化すれば火柱が立ちやすい銘柄と言えるだろう。値動き妙味の面では水素ステーション関連銘柄の本命株と言えるのではないだろうか。
本命株・出遅れ株 加地テック
時価総額：4,747百万円
PER：(単) 19.06倍
PBR：(単) 0.80倍
≪2017/12/14時点≫
加地テックも水素ステーション関連銘柄の本命・出遅れ株として注目しておきたい。加地テックは石油化学など各種プラント向け特殊ガス圧縮機製造を手掛ける銘柄で、水素ステーション向けの水素圧縮機も手掛けている銘柄。加地テックも水素ステーションには必要不可欠な技術、部品を手掛ける銘柄として注目しておきたい。
加地テックも時価総額規模は小粒で値動きが軽い銘柄だ。加えて、現状ではPBRが１倍以下でPERも過熱感は感じない水準。水素ステーション関連株として注目を集めれば、面白そうな銘柄だ。
本命株・出遅れ株 ＵＥＸ
時価総額：11,148百万円
PER：(連) 12.04倍
PBR：(連) 0.94倍
≪2017/12/14時点≫
ステンレス専門の鉄鋼商社のＵＥＸも水素ステーション関連の本命・出遅れ株として注目。ＵＥＸは水素ステーション用の「ステンレス鋼」を手掛けている銘柄。
水素は最も小さい元素であり、金属の内部に侵入すると「金属を脆くする」という性質があるようだ。そこで、水素ステーションの低温高圧水素の環境で使用する鋼材には、一定の基準があり、それを満たしている鋼材でなければならない。ＵＥＸは水素ステーション用の鋼材を手掛けているため、この先ＦＣＶ(燃料電池車)や水素ステーションが普及していけばビジネスチャンスとなるだろう。
ＵＥＸも時価総額規模は小さく、値動き妙味の観点からも面白い銘柄だ。またこちらも現状ではPER、PBRともに割安感アリ。水素ステーション関連の出遅れ銘柄として注目しておきたい。
【2018年05月29日(火)追記】
本命株・出遅れ株 澤藤電機
時価総額：9,552百万円
PER：(連) 17.34倍
PBR：(連) 1.10倍
≪2018/05/29時点≫
澤藤電機も水素ステーション関連銘柄の一角として注目だ。
澤藤電機は岐阜大学と共同でプラズマを用いた水素製造装置「プラズマメンブレンリアクター(ＰＭＲ)」の開発を手掛けている。2018/05/28には「プラズマメンブレンリアクター(ＰＭＲ)」の高出力化に成功したとも発表している。
「プラズマメンブレンリアクター」はアンモニアから99.999％の高純度水素を毎時150リットル製造することができ、また水素の精製にも使えるとのことだ。「プラズマメンブレンリアクター」の開発が進めば水素ステーションなどでの活用が期待されるほか、将来的には「アンモニアを供給すれば走行できる燃料電池車」が実現する可能性すらある。
澤藤電機は時価総額規模も小さく、値動きも軽い銘柄だ。値動き妙味の観点からも面白い銘柄だし、引き続き注目しておきたい。
狙うべき国策案件！菅総理が「2兆円の基金創設！水素を新たな電源として位置付け！
週末の菅総理が会見で、「過去に例のない2兆円の基金を創設し、野心的なイノベーションに挑戦する企業を今後10年間、継続して支援をしていきます。」中々これはテーマ株として息の長いものになりそうだな！
会見は新型コロナ対策・カーボンニュートラルへの取り組み・マイナポイントの延長・CO2ゼロへの取り組みで電気自動車の最大限の導入のための制度や規制を構築について説明をしていた。
総理は「2050年カーボンニュートラル実現」は、「どうしても実現しなければいけない目標。経済成長を妨げるものではなく、経済成長を生み出すもの。発想を転換し、今回の経済対策では環境投資を強化する」と力強く宣言していた。
環境対策として総理は、会見の中で無尽蔵にある水素を新たな電源として位置付け、大規模で低コストな水素製造装置を実現していくとの事だけに、水素発電製造装置を扱う企業が今後のテーマ株として注目されていくと言えるだろう！
本命 8088 岩谷産業
時価総額：326,774百万円
PER：(連) 16.13倍
PBR：(連) 1.47倍
≪2020/12/06時点≫
岩谷産業は東証一部に上場する産業用・家庭用ガス商社、LPGで首位の総合エネルギー企業。日本初の商用水素ステーションを開設して、液化水素を日本で唯一扱うメーカーとしてシェア100％、圧縮水素のシェアは国内トップを誇っている。「水素バリューチェーン推進協議会」の準備委員会を立ち上げるなどまさに水素製造装置関連ではド本命の企業だ。
水素ステーションを国内外で展開して液化水素を製造するノウハウを持っている中核企業今回の菅総理の発言にドンピシャで該当している。
業績面は21年3月期第2四半期累計(4-9月)を見ると、連結経常利益は前年同期比1.1％減の97.6億円、進捗率は35.4％と今一つではあるが、国策として政府の後押しがある事を考えてもこれからと言える。
チャートも高い注目から右肩上がりを続け高い位置にあるが、PER18.6倍、PER1.62倍とまだまだ割安水準だけに伸びしろは十分◎
出遅れ 5922 那須電工
時価総額：9,420百万円
PER：(連) 13.08倍
PBR：(連) 0.47倍
≪2020/12/06時点≫
那須電工は東証2部に上場する電力鉄塔の大手。鉄塔・鉄構や鉄柱、架線金物、地中線材料などの製作・販売を行い電力・通信関連などを主力とする企業だ。
同社の注目ポイントだが、大容量の定置式水素貯蔵設備や、再生可能エネルギーの余剰電力を貯めておく、独自の鉄チタン合金を使った水素貯蔵設備を開発している。
12月2日には、【6331】三菱化工機と共同で、水素を取り込む性質の水素吸蔵合金を用いた水素ガス高圧化の実証に成功したと発表もしているが、これによりコスト面に優れた吸蔵合金水素圧縮機の商用化が期待できるようになり、商用化実現となれば、水素ステーションで既存機械式圧縮機との組み合わせにより、機械式圧縮機昇圧負荷の軽減を図れるというものだけに、まさに今の水素製造装置というテーマにしっかりと合致するものと言えるだろう。
チャートは好材料から一気に上に吹っ飛んでいるが、週足を見ると上を目指せる非常にいいチャート形成となっている。時価総額も94億円という部分からも、この水素というテーマの流れで投資家の注目を集め大化けの期待もある銘柄と言えるだろう。
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テーマ株の情報に強い株の情報サイトを利用するべきだ！
一押しの投資顧問だ！
提供銘柄の精度もだが、何よりも相場観が優れている投資顧問の一つ。橋本罫線という独自テクニカル手法で急騰線銘柄を見出し2倍、３倍銘柄を提供、この橋本罫線の特徴は東証プライムの大型株は勿論だが、中小型株でも力を発揮しており株価２倍～５倍の銘柄を提供している。
今注目の「水素製造装置関連」チャート的に出遅れ【6299】神鋼環境ソリューションに注目だ！
本日の日経平均株価は米国市場が軟調推移という事で続落となり、一時200円を超える下げ幅となったが、売り一巡後は持ち直してきているな。
そしてサポートとなっていた75日線を割り込んで危険信号となっていたマザーズは小幅高となっているが、形的にはまだまだ苦しい状況。
SQ週だけに積極的に上を買いにくい展開とはなっているが、昨日大きく売られた銘柄の打診的な買いもでており、やはり現時点では底堅いという感じはあるな。だが11月の外国人投資家による日本への株式投資は、売りが買いを269億円上回っており「2ヶ月振りに売り越し」となっている。
SQ週はこういった投機筋の仕掛けというものが起こりやすい！特に明日はSQ前の水曜日と「荒れやすい日」となりやすいというのは念頭に入れて取り組むべきだろう。
今週は水素関連銘柄がテーマとして投資家の資金を集めているわけだが、「始まったばかりのテーマ」
そしてSQ前で強気に買いにいけなかった投資家が多いという事を考えても、「思惑やイナゴの買いが膨らんで一段、二段」と上昇していく傾向は十分にあると言えるぞ。
当方が本命銘柄として記載した。水素販売量で国内トップのシェアを誇る【8088】岩谷産業が一日遅れで急騰するという動きとなった。
日経新聞で、同社の会長が水素の活用の促進に向けた協議会、「水素バリューチェーン推進協議会」で、1つにつき約5億円かかる水素ステーションの建設費について「規制緩和で価格を抑えることができると考える。都心部のガソリンスタンドと併用できれば普及の早期化もできる」との発表なども好感されたというのもあるが、この協議会の設立で自動車、船、鉄道などの発電で幅広く水素需要を拡大し、低価格での水素提供と普及に取り組む。としているだけに注目はまだまあ集めていきそうと言えるぞ！
そこで当方が注目する水素製造装置関連銘柄の中でも「出遅れでここから来そうな銘柄」があったので記載するぞ！
6299 神鋼環境ソリューション
時価総額：33,707百万円
PER：(連) 13.48倍
PBR：(連) 1.17倍
≪2020/12/08時点≫
神鋼環境ソリューションは東証2部に上場する神戸鋼系の環境装置メーカー、水処理、ゴミ焼却関連を主力としている企業だ。
廃棄物処理関連分野では、ごみクレーンの自動化やＡＩや通信技術を利用した操業の省力化・安定化、CO2有効利用技術の開発に注力しているが、同社は水素発生装置のブラッシュアップを推進する事業を取り組んでいる。
同社は昨今の新型コロナウイルスの影響で業績を落としている企業が多いが第二四半期決算では、現時点では、新型コロナウイルス感染症拡大による景気悪化に起因する顕著な影響はみられおらず。
受注・受託高は、水処理関連事業における海外大型案件等の受注があり、前年同期に比べ4,466百万円増(7.5％増）の63,845百万円。前年同期に比べ20,056百万円増（9.0％増）の244,101百万円と業績面も問題なし！
水素発生装置を製造の中では、チャートを見ても出遅れている感じとなっているが、チャート的には、この水準からならば妙味あると言えるのではないだろうか！
出遅れのテーマ株やチャートの強いものは資金が集中してきている！まさにこれは「金余り相場！！」年末に向けてまだまだ稼ぎ場は続くとみているぞ！そこで週明けの投資クラブ注目銘柄を記載するぞ！
【2020年12月12日更新記事】
本命 6331 三菱化工機
時価総額：24,850百万円
PER：(連) 13.39倍
PBR：(連) 1.07倍
≪2020/12/12時点≫
三菱化工機は東証1部に上場する各種プラント・環境設備及び各種単体機械等の設計、製作、据付、販売。下水・排水処理装置、油清浄機などに強みをもつ企業だ。
とにかく同社の強みは「大規模・中規模・小規模の水素製造装置を開発・販売」している企業だ
・小型オンサイト水素製造装置「Hygeiaシリーズ」は13A都市ガス(天然ガス)やLPGを原料に水蒸気改質法で高純度(99.999vol.%以上)の水素ガスを製造する設備。
・中型オンサイト水素製造装置は、光ファイバー、油脂製造、金属熱処理用など、中容量（100～1,000Nm3/hr）の水素製造装置
・大型水素製造装置は、石油精製（原油の水添脱硫用）、石油化学工業（各種化学品製造の原料等）などの大容量（1,000～50,000Nm3/hr）の水素製造装置
【5922】那須電機鉄工と共同で、水素を取り込む性質の合金（水素吸蔵合金）を用いた水素ガス高圧化の実証に成功しており、近年は燃料電池自動車（FCV）の普及拡大に向け建設が推進されている商用水素ステーション向けにも数多く採用されている事からもまさに水素製造装置で同社はド本命の銘柄と言えるだろう。
チャートは水素関連の高い注目から急伸を続ける日足チャート形成となっているが、月足でみればまだ始まったばかりの形となっており、今の相場とテーマを考えればまだまだ伸びしろは高いと言えるだろう。※投資は自己判断でお願いするぞ
2020年12月27日(木)更新記事
有望テーマ株を追う！それが投資家の勝つ為の秘訣だぞ！！
感染者の拡大、さらには感染力の強い変異種が、日本でも空港検疫や都内で検出された事で日本政府は、「全世界の外国人の新規入国を12月28日～1月末まで停止」を発表した。
今までの一定条件下で免除していた規制も、外国から帰国する日本人、再入国する日本在留資格を持つ外国人にはホテルや自宅などでの2週間の待機を求めるなど再び適用する方針となったが、日本でも昨日の感染者が東京都で新たに949人感染と過去最高となっている。
日々増える感染者で都内の人通りは新宿、渋谷を見る限りほぼ復活してる。マスクこそしているが、このペースでいくと欧州などと同様に厳しいロックダウンの可能性は高まったと言える。
何よりも一番の懸念となっている医療機関や療養施設などでも新たなクラスターの懸念、そして医療崩壊というのは現実的に迫っている。
医療現場も看護師がリスクとリターンを両天秤にかけて「いつ感染してもおかしくない」というリスクから、新型コロナウイルス感染症の患者を受け入れた病院の2割で看護師の離職、中には30人以上が退職した病院もあるとの事だ。
この感染状況は「いずれは必ずかかる」と言えるだけに、政府が今後どういった対策を講じるのか、感染対策引き上げを判断するとの事だけに旅行・航空会社などはさらなる苦境に立たされる可能性は高いと言えるだろう。
当方は、金融緩和で上昇トレンドに入っているとはいえ、新型コロナウイルスで業績悪化の懸念が高い企業への投資は控えるべきとは思っている。
政府推進の環境問題への取り組みからの「再生可能エネルギー」や、「水素」などは、2021年も投資家の脚光を浴びるテーマだけに、こういった新型コロナウイルスの影響もなく、さらに政府が後押しするテーマ株で強い上昇となっている素直に順張りで攻めていくというスタイルが「投資で勝つ可能性が一番高いと見ているぞ！」
そこで当方が注目する水素関連の銘柄でもみ合いから一段高しそうな有望銘柄があったので記載するぞ！
本命 7715 長野計器
時価総額：19,355百万円
PER：(連) 32.99倍
PBR：(連) 0.79倍
≪2020/12/27時点≫
長野計器は東証1部に上場する圧力計・圧力センサーの大手、機械式圧力計で世界シェア首位。車載向けを主力とし、半導体生産ライン向け構造圧力センサーやデジタル圧力計でも力をもつ企業だ。
同社の技術は世界でも高く評価されているが、「高圧水素用圧力センサー」で特許を取得しており、水素ステーション向けに独自の高圧技術を生かした製品を提供している。
菅政権は、脱炭素に向け水素への研究・開発を支援する2兆円規模の基金を創設し、最長で企業を10年間支援する計画をしているが、国内での水素利用を2030年時点で1000万トン規模とする目標を設ける事からも同社はその恩恵を受ける企業と言える。
チャートは水素への注目から飛び出し、揉み合いを続けた後に再び上に切り上げて高値を更新続け直近では12月25日に1044円まで上昇。
1月24日の1083円を抜ければ、形的にも上に走り出しそうな予感は十分だけに注目の銘柄と言えるぞ！
2021年05月30日(日)更新記事
脱炭素への総額2兆円の国の基金は「水素分野で公募開始！」水素関連のド本命【8088】岩谷産業
今投資家のテーマ！脱炭素への総額2兆円の国の基金は「水素分野で公募開始！」
最近は水素エネルギーへの注目が低くなってきていたが、脱炭素社会の実現に向けた技術開発を支援に総額2兆円の国の基金で、支援対象の公募が始まった！
そして公募の第一弾となったのは次世代のエネルギーとして期待される水素分野で、公募の期間は7月1日までで、早ければ8月中旬にも支援対象の企業が決まるとの事だ。
脱炭素シフトに水素が重要な役割を果たすのは事実！！
国の基金から支援対象となる企業は、投資家の注目を集めて上昇の期待がもてると言えるだろう。そこで当方が注目する「水素関連銘柄」の中でもド本命と見ている銘柄を記載するぞ。
8088 岩谷産業
時価総額：376,551百万円
PER：(連) 15.22倍
PBR：(連) 1.53倍
≪2021/05/30時点≫
岩谷産業は総合エネルギー事業を主軸に、日本で唯一、LPガスの自社一貫供給体制を構築しておりLPガスでは国内首位。産業用の広範囲なガスや機械設備を扱う産業ガス事業、マテリアル事業、自然産業事業など幅広い分野で事業展開する企業だ。
主力の総合エネルギー事業は、家庭用LPガスをはじめ、工業用のLPガス、LNGを全国で販売。 都市ガスや電力事業にも参入、省エネ提案など環境負荷低減にも貢献。
同社は、1941年に水素の取り扱いを開始しているが、2006年に大阪府堺市に国内で初めての液化水素製造プラントを建設し、現在では年間1億2,000万立方メートル（3拠点・6プラント）の液化水素製造能力を有する日本で唯一の液化水素のサプライヤー(製品の部品を製造し供給、納入する業者)となっている。
2021年2月24日に国内初となる褐炭からの大規模CO2フリー水素サプライチェーン事業化に向けた検討を開始している。
水素のリーディングカンパニーとして、水素エネルギー社会の実現に向けた取り組みを進めているが、直近でもトヨタ自動車が、5月22日（土）～5月23日（日）にかけて富士スピードウェイ（静岡県）で開催された「スーパー耐久（S耐）シリーズ2021 第3戦 富士24時間レース」に初参戦したが、水素タンクを積んだレース車両のカローラスポーツは24時間で358周（1634km）を走って完走しており、同社は、豊田通商株式会社等の合弁会社である合同会社日本移動式水素ステーションサービスの移動式水素ステーション2台を現地に運び、使用水素エンジン車への水素充填を行っている。
直近の業績も21年3月期の連結経常利益は前の期比6.6％増の344億円になり、22年3月期も前期比6.1％増の365億円に伸びを見込み、7期連続で過去最高益を更新して、7期連続で増益と業績は抜群。
PER15.2倍、PBR1.53倍と割高感もなく、水素のド本命な銘柄だけに再び大きな上昇が期待できる銘柄と言えるのではないだろうか！
【2021年09月13日(月)追記箇所】
自民党次期総裁は次の総理とも言われるが各候補者共に脱炭素を政策面で重視しているが、最有力と目される脱原発の推進論者である河野太郎規制改革相は、再生可能エネルギー導入を最優先する姿勢を示している！
世界的な取り組みが加速している脱炭素社会に向けて、再生可能エネルギーは勿論だが、水素も投資家の注目度は高い。注目銘柄を追加するぞ！
4406 新日本理化
時価総額：11,969百万円
PER：(連) 19.95倍
PBR：(連) 0.78倍
≪2021/09/13時点≫
新日本理化は東証1部に上場する石化製品の機能性樹脂原料・添加剤など化学製品を主力展開、医薬中間体なども手掛ける企業だ。
同社は、オレオケミカル分野で重点置いており、EV(電気自動車)向け駆動オイルや水素添加技術など高圧水素化をはじめ高度な製造技術は高い評価を得ている。
時価総額120億円と小粒、PER20倍だが、PBRを見ると0.7倍台と割安感はあり、22年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.3倍の4億円、進捗率45％を超えており上方修正の期待も十分。
EV(電気自動車)向け駆動オイルや水素添加技術は今後も業績面の寄与もだが、テーマとしても十分に期待ができるだけに注目と言える。
【2023年06月07日(水)追記箇所】
政府は脱炭素社会を実現するエネルギーとして期待される「水素」への投資を今後15年間で15兆円の投資を行うなどとする新たな戦略を決定したな。
6年ぶりに改定された政府の「水素基本戦略」だが、供給量については、2050年に年間2,000万トンとしている目標に向けて、2040年には今の6倍となる年間1,200万トン程度に拡大する方針だが、15兆円というのはかなりの金額だけに水素関連が再び盛り上がりを見せるだろう。
6391 加地テック
時価総額：9,415百万円
PER：(連) 21.59倍
PBR：(連) 1.33倍
≪2023/06/07時点≫
加地テックは東証プライムに上場、1905年に繊維機械メーカーとしてスタート。現在は産業用プラントの各種ガス圧縮機が主力。特殊高圧コンプレッサー、グラスファイバー用撚糸機はトップシェア。独自技術を活用した小型固定式水素圧縮装置は業界トップ、燃料電池車用で展開する企業だ。
大型燃料電池車用の水素圧縮機など堅調。24年3月期は徐々に部品不足による納期長期化が改善。価格転嫁進んで採算上向く。水素の供給を2040年に現状の6倍の1200万トンに増やすため、官民で15兆円の投資計画を検討する政府目標案が伝わったことで関連株としてもあり、24年3月期は前期比2.0倍の6億円に急拡大する見通しなどが材料視されている。水素関連の有望銘柄だけにポートフォリオに入れておくべき銘柄と言えるだろう。
水素ステーション関連銘柄 まとめ
現状では「ＥＶ(電気自動車)」が次世代エコカーの本命として世界的に注目を集めているものの、ＦＣＶ(燃料電池車)が、今後シェアを覆す可能性もあるし、またどちらも共存していく可能性もある。いずれにしろ、経済産業省が主導し燃料電池車や水素ステーションの普及に乗り出している以上、株式市場の世界でもＦＣＶや水素ステーション関連銘柄に注目が集まる可能性は十分にあると言える。
水素ステーション関連銘柄は、もしかするとＥＶ関連株に次いで息の長いテーマ株となる可能性もある。本命株・出遅れ株 一覧はしっかりと把握しておくべきだろう。
