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【2018年08月09日(木)投稿】
次世代通信規格「5G」の商用サービスの開始は当初は2020年予定だったが、2018年2月にスペインで開催された世界最大のモバイル機器見本市で状況は一変した。世界中の通信機器メーカーや通信事業者が「5G」の前倒しスタートを表明したのだ。これを受けて日本でも「5G」商用化を前倒し、総務省は2019年度から「5G」を利用した実証事業を開始する事を発表するなど、活発化してきている。
そもそも次世代通信規格「5G」とは、現在はほぼ使用されていない高周波数帯を使用し、超高速通信を実現する技術だ。その用途は通信速度の速さや容量だけではなく、機械がネットワークに繋がるIoT関連の分野であったり、自動運転の分野であったり、その用途の裾野は広い。
但し、従来の大型基地局を中心とした通信方式では、屋内や地下など電波が届き難いなどの弱点もある事から、早急に「5G」を使う為のインフラ整備に力を入れなくてはならないようだ。
「5G」の超高速通信や大容量サービスを提供する為に重要視されているのが、スモールセルと呼ばれる「小型基地局」だ。大型基地局だけではカバー出来ない狭い範囲をカバーするのが小型基地局(スモールセル)の役目で、現在は地下街やトンネルなどにも設置されている。
「5G」を商用利用する為には、電柱や街灯、屋外広告などもっと設置数を増やす必要がある。「5G」の用途としてIoT関連や自動運転技術への活用が見込まれている以上、スモールセルの設置増加は至上命題と言っても過言ではないだろう。
一部では2020年のスモールセル市場規模は2015年の約2倍になるとも試算されている。「5G」の商用サービスがスタートすれば、とんでもない特需が発生するかもしれない。
そこで注目したいのがスモールセル関連銘柄だ。
スモールセル関連銘柄 本命 アンリツ
時価総額：229,723百万円
PER：(連) 45.69倍
PBR：(連) 2.87倍
≪2018/08/09時点≫
次世代通信規格「5G」が本格的に利用される為には、まずはインフラ整備が必要になる。小型基地局(スモールセル)装置を手掛けるのは大手企業が殆どだが、設置時に必要となる5G専用の測定器など周辺機器にも需要は及ぶだろう。
アンリツは携帯電話の基地局向け計測器などを開発している企業だが、日本国内だけではなく海外でも高シェアを誇っている。5Gの測定機器の開発に注力しているし、これまでこの分野で実績を蓄積して来た分、信頼が高い。世界中で一斉に5Gのインフラ整備が開始されれば、爆発的な需要が発生するかもしれない。
日本の通信大手KDDIは街の景観などに配慮して街灯型の小型基地局(スモールセル)の設置を年内にも拡充する事を発表している。「5G」の商用化が2019年に前倒しされるなら、そのインフラ整備はもう始まっていると言ってもいいだろう。
つまり「5G関連銘柄」の中でもスモールセル関連銘柄は一番即効性が有りそうな銘柄かもしれない。早めにチェックしておいた方が良さそうだ。
