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皆さん、「電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃」という言葉はご存知だろうか？
2017年09月03日、北朝鮮が6度目の核実験を強行したことが話題となっているが、さらに電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃に初めて言及したことも波紋が広がっている。
この電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃というのが、相当ヤバいもののようだ。
電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃とは
通常、核攻撃といえば爆風と熱線により、攻撃を受けた地域一帯が焦土と化すような光景を思い浮かべるが、電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃は直接、人間にダメージを与えるものではない。しかし、この電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃を受ければその範囲地域人口の90％が１年以内に餓死、あるいは病死するとの指摘もある恐ろしい攻撃手段である。
具体的に電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃とは核兵器を高高度で爆発させることによって、放出されたガンマ線が大気中の分子と衝突することによって、強力な電磁波である「電磁パルス」を発生させ、広範囲の電子機器を破壊し尽くす攻撃である。※ちなみに電磁パルスとは英語でelectromagnetic pulseといいＥＭＰと略す。
電磁パルスが日本の上空100kmで発生させられると、日本全土に存在する全ての電子機器や送電線に落雷よりもはるかに大きな負荷がかかり、すべて破壊させられるという。「本当にこんなＳＦの世界みたいな攻撃ができるのか？」と疑問に思ってしまうが、これが意外と簡単にできてしまうものらしい。むしろ、核兵器を直接撃ち込むよりも容易とのこと。それは、ミサイルの大気圏再突入技術が必要なく、大気圏外の指定の距離まで飛ばし起爆するだけで良いからだ。
この攻撃は高高度で核爆発が起きても放射線や熱線、爆風などは地表まで届かないので直接的に人体にダメージがあるわけではないらしいが、あらゆる電子機器が一瞬のうちにすべて破壊されてしまうということは非常に恐ろしい結果を生む。
まず恐ろしいのは社会インフラが全て崩壊してしまうこと。電気・ガス・水道なども電子制御されているものは全てが機能不全に陥るということ。車、電車、飛行機などの交通機関も全てがマヒすると言われている。
物流・病院・政府機関などあらゆるインフラがマヒし、さまざまな生活必需品・医薬品なども不足する。また、金融機関の影響も甚大だ。銀行などでは、全ての預金データがすっ飛ぶという指摘すらあるほど。もちろん株式市場も大混乱に陥るのは明白である。さらに恐ろしいのは電子制御されている「原子力発電所」の機能も全てストップする可能性がある点だろう。メルトダウン待ったなし…の状態になるわけか。
また、この電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃の恐ろしいところは復旧までに膨大な時間がかかること。仮に日本全土が電磁パルス攻撃にあった場合、あらゆる電子機器が破壊される。復旧に必要な物資を調達することもままならず、海外の助力に頼るほかないだろう。
もしも電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃を受けた場合「復旧には数年の期間を要する」とも言われている。その間の治安はそれはもうヒドイものだろう。まさに世紀末…、といった様相となることがアリアリと思い浮かべられる。
核兵器を使った新たな攻撃手段「電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃」は、直接的に人体にダメージを与える兵器ではないが、きわめて広範囲に被害が及ぶ攻撃手段であり、考え方によっては直接的な核兵器よりも恐ろしいものである。
かなり凶悪な攻撃手段であるため、もしも実際に使用された場合は国際社会から非難は免れないだろう。現実的に使われないことを祈るばかりだが、北朝鮮が6度目の核実験を行った後に「電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃も可能だ」と言及したことは大きな脅威と言える。
おそらくただの「脅し」だとは思うが、だからと言って政府としても対策を講じないわけにはいかない。したがって株式市場でも電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄に注目が集まっているというわけだ。
電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄とは
電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄とは、その名の通り電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃の対策に有効な製品を手掛ける銘柄など、電磁パルス対策に関連する銘柄の総称である。北朝鮮が初めて電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃に言及したことで、新たな脅威として電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃に注目が集まっている。
電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄は、防衛関連銘柄の出遅れ株としても注目される可能性がある。
小野寺防衛相が電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃への備えに万全を期す考えを示す【2017年10月18日(水)追記】
2017年10月17日(火)、小野寺五典防衛大臣が防衛装備庁電子装備研究所を視察し、電磁パルス攻撃(ＥＭＰ)への備えに万全を期す考えを示したようだ。このことにより電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄に物色が向かった。今後も電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄は防衛銘柄の一角として北朝鮮による地政学リスクが高まる際などに物色されそうだ。改めて、関連銘柄の本命株・出遅れ株 一覧はしっかりと把握しておきたい。
電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄 一覧
- 3896 阿波製紙 電磁波シールドシート
- 9764 技研興業 電磁波シールド工事
- 1921 巴コーポレーション 電磁波シールド技術
- 3401 帝人 電磁波シールド
- 3569 セーレン 電磁波シールド対策部品
- 5809 タツタ電線 電磁波シールドフィルム
- 6938 双信電機 ノイズ除去フィルター
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電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄 本命・出遅れ
それでは電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄のなかでも、特に本命視されそうな銘柄をピックアップしていこう。出遅れ銘柄などもあれば追記していくつもりだ。なお、この項目は当方の主観を含む内容のため、参考までに願う。
本命 阿波製紙
時価総額：8,128百万円
PER：(連) 20.97倍
PBR：(連) 1.32倍
≪2017/09/06時点≫
電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄の本命株として注目されているのは阿波製紙のようだ。阿波製紙は和紙発祥の特殊紙を手掛ける企業で、エンジン用フィルターや自動車関連の資材なども手掛けている。
阿波製紙が電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄の本命株として注目されているのは「電磁波シールドシート」を手掛けているからである。この電磁波シールドシートは不織布に炭素系材料を配合して電磁波を吸収する機能をもたせたものとのこと。
同社の電磁波シールドシートは本来、電磁パルス攻撃に対応するための製品ではないと思うが、関連銘柄の本命株として物色されていることは事実。実際に効果があるのかどうかはハッキリわかっていないため、期待し過ぎはどうなのか？とも思うが…。
阿波製紙は時価総額の規模も小さく、値動きも軽い銘柄。これまで防衛関連銘柄の一角として注目されたことのなかった銘柄のため、出遅れの防衛関連銘柄としても注目だ。
本命株 技研興業
時価総額：6,656百万円
PER：(連) 16.66倍
PBR：(連) 0.95倍
≪2017/09/06時点≫
技研興業も電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄の本命株として注目だ。技研興業は道路法面保護など特殊土木工事と消波ブロックの型枠レンタルが主力の企業だが、医療施設などに向けて電磁波シールド工事を手掛けていることから、電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄の本命株として注目されているようだ。
こちらも、これまでは防衛関連銘柄として注目されることのなかった銘柄だと思う。電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃の可能性が示されたことによって、出遅れの防衛関連銘柄として注目されるかもしれない。
技研興業も時価総額の規模は小粒な方で値動きの軽い銘柄。今後の株価推移にも注目だ。
【2017年09月07日(木)追記】
本命株 巴コーポレーション
時価総額：16,101百万円
PER：(連) 9.20倍
PBR：(連) 0.59倍
≪2017/09/07時点≫
巴コーポレーションも電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄の本命株として注目だ。巴コーポレーションは建設関連の銘柄で、体育館などの大空間構造建築などを手掛ける銘柄で電力鉄塔などにも実績のある会社だ。同社は電磁波シールド技術をもち、建築空間に電磁波シールドを施工することができることから、電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄としても注目が集まっているようだ。
巴コーポレーションの時価総額は技研興業や阿波製紙に比べるとやや大きいものの、値動きが重いというほどでもない。値動き妙味の面でも面白い銘柄と言える。
本命株 帝人
時価総額：437,036百万円
PER：(連) 9.92倍
PBR：(連) 1.21倍
≪2017/09/07時点≫
合成繊維の大手メーカー 帝人も電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄の本命株と言えよう。帝人は電磁波シールド性能を５割高めた新規炭素繊維コンパウンド材料を展開しているため、こちらも関連銘柄の一角として注目が集まっている。
ただし、帝人は時価総額の大きめな銘柄なので、値動き妙味の面ではやや面白みに欠けるかもしれない。
本命株 セーレン
時価総額：129,978百万円
PER：(連) 17.17倍
PBR：(連) 1.69倍
≪2017/09/07時点≫
セーレンも電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄の一角として注目したい。セーレンは自動車用シート材を手掛ける繊維製品の企業だ。セーレンは電磁波シールドカバーや軽量電磁波シールドケースなど、数々の電磁波シールド対策製品を手掛けている。
ただし、セーレンも時価総額の規模は少し大きめ。値動き妙味の面ではやや面白みに欠けるかもしれない。
出遅れ株 タツタ電線
時価総額：49,390百万円
PER：(連) 13.59倍
PBR：(連) 1.12倍
≪2017/09/07時点≫
タツタ電線は総合電線メーカーの中堅で、電磁波シールドフィルムが利益の柱になっている企業。こちらもまさに電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄と言えるだろう。
タツタ電線は時価総額の規模も中堅といったところ。そこまで小粒というわけではないが、値動きは重いというほどでもないだろう。やや出遅れている感があるが人気化すれば面白そうだ。
【2017年10月18日(水)追記】
出遅れ株 双信電機
時価総額：13,463百万円
PER：(連) 67.32倍
PBR：(連) 1.33倍
≪2017/10/18時点≫
電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄の出遅れ株として双信電機に注目しておきたい。
双信電機は「ノイズ除去フィルター」を主力とする電子部品中堅企業だ。双信電機はＮＤＳ（防衛省規格）電磁シールド室調査委員会に名を連ねている銘柄で、電磁パルス攻撃(ＥＭＰ)関連銘柄として注目されている。
2017/10/17には小野寺五典防衛大臣が防衛装備庁電子装備研究所を視察し、電磁パルス攻撃(ＥＭＰ)への備えに万全を期す考えを示したことにより電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄の刺激になっている。
双信電機は電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄のなかではやや出遅れている部類と言えるだろう。時価総額規模も大きくなく値動きも軽い銘柄のため今後の値動きにも注目したい。ちなみに、双信電機はＥＶ関連銘柄としての思惑もあるためその点にも注目だ。
電磁パルス(ＥＭＰ)対策関連銘柄 まとめ
電磁パルス(ＥＭＰ)攻撃は国家に甚大な被害をもたらす非人道的な攻撃であるため、実際に北朝鮮が強行することはおそらくないとは思う。しかし、可能性が示されたことで政府としても対策を講じることは必要だろう。
一般人もできる限りの対策をしようとする人はいそうだ。と、なると、電磁パルス(ＥＭＰ)関連銘柄は、新たな防衛関連銘柄の一角として、今後も注目されるテーマとなりそうだ。北朝鮮絡みの地政学リスクが悪化した際には物色を集めるテーマ株となるかもしれない。本命株・出遅れ株 一覧はしっかりと抑えておこう。
