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教育ICT関連銘柄とは
「ICT」とは、「Information and Communication Technology」の頭文字を取った言葉、「教育ICT」は、教育現場で活用されるパソコン、プロジェクタ、電子黒板などのハードウェアから、無線LAN、eラーニング、デジタル教科書、学習用ソフトウェアが教育ICTとなる。
政府が今月の27日に全小中学校に１人１台のパソコンかタブレット型端末を児童・生徒が１台ずつ使えるよう、無償で配置する方針を政府が固めた。
5G、自動運転など時代に到来する2020年以降の世界でＩＴ教育の必要性が高まるなか、日本は先進国の中でもITに関して遅れているという部分がある。現在、公立の小中学校ではパソコンの普及率だが、５人あたり１台程度にとどまっている。
予算規模は4000億円に上る見通しなのだが、この対応は遅すぎると思ってしまう。国際社会でやっていく必須項目としてパソコンができるできないは将来を大きく左右する問題だ。
英語などの教育に対しての向きはいまだ根強いが、プログラミングの技術の習得は必須科目と言えるだろう。パソコンが使えれば、データ入力や計算書式などの経理。イラストなどを描くWEBデザイン、専門的なプログラミング。勿論、専門的なものなども多いのがパソコンの分野だが、データ入力や計算書式などの経理業務がない会社など存在はしない。今の社会環境には切っても切り離せないものだ。
今回の政府の小中学校への方針は2024年までにとなっているが、これから10年後などは、恐らく今までとは日にならない勢いで技術は進歩していくだろう。AI(人工知能)が考えて様々な問題を解決する世の中になる時代にパソコンが使えないなどという事は、まさに時代に取り残されるのは明白だろう。
世界各国と日本のパソコン普及割合
ちなみに先進国でのスマートフォンの普及率は日本は米国、欧州と遜色がないが、ノートパソコン、デスクトップパソコンの普及率となるとアメリカやイギリスと比べると半分にも満たない状況だ。そしてOECD（経済協力開発機構）の調査によると、16歳～24歳までの若者がパソコンを利用する頻度は、OECD加盟国中最低水準となっている。
OECD(経済協力開発機構)加盟国
- ノルウェー
- ポーランド
- ポルトガル
- スロバキア
- スロベニア
- スペイン
- スウェーデン
- スイス
- トルコ
- イギリス
- アメリカ
- オーストラリア
- オーストリア
- ベルギー
- カナダ
- チリ
- チェコ
- デンマーク
- エストニア
- フィンランド
- フランス
- ドイツ
- ギリシャ
- ハンガリー
- アイスランド
- アイルランド
- イスラエル
- イタリア
- 日本
- 韓国
- ラトビア
- リトアニア
- ルクセンブルグ
- メキシコ
- オランダ
- ニュージーランド
パソコン販売台数などから推定した日本のパソコン保有率は米国の半分程度である。成人が業務においてもパソコンを使っていないのであれば、子どもが日常的にパソコンに触れる可能性はさらに低いだろう。内閣府が行った国際比較調査でも同じような結果が出ており、日本の13歳から19歳の子どものパソコン保有率は先進国中では突出して低く、約7割がパソコンを保有していないというのが現状だ。
日本は昔こそ勤勉で教育大国などと呼ばれていたが過去の話だ。パソコンを使っての教育体制は日本が劣っている状況となっているのだ。
そして日本は少子化が進む事を考えても、今後この国際社会の時流についていけないとなれば、後進国に一気に抜かれてしまう可能性がある。遠くない未来で、介護や工場、警備員だろうが、ロボットが働く社会がくるだろう。現実的に既に工場などは様々なロボットの導入は留まる事はないだろう。
この状況化からも小中学生へのパソコンの普及という今回の法案は非常に有益なものだ。わけのわからない公共事業への投資よりももっと早くやるべき課題だったとも言えよう。
パソコン普及によるメリット・デメリット
パソコンの普及は勿論悪質サイトなどアクセスしてウイルスに感染するなどの問題などもあるだろう。そしてSNSでの誹謗中傷などが昨今問題になっているが、この様な問題もさらに深刻化していく可能性はある。だが、最初の段階からこの様なサイトをアクセスするな等、ネットリテラシーをつけておけばこの様な問題に対しても対策ができていけるだろう。
教育ICT関連銘柄 パソコン関連銘柄 一覧
最近は国際競争の激しい社会だ。パソコンの普及への動きは今後加速していくだろう。教育ICT関連銘柄としてその恩恵を受け上昇している銘柄を記載しよう。
- 3107 ダイワボウ 情報システムが主力
- 6731 ピクセラ PCボードや回線チューナー
- 6737 ＥＩＺＯ ディスプレー専業
- 6750 エレコム PC周辺機器
- 6752 パナソニック 総合家電大手
- 6025 日本ＰＣ IT機器の修理
- 6502 東芝 総合電機大手
- 6594 日電産 HHD用で世界首位
- 6639 コンテック 産業用パソコン大手
- 6640 第一精工 コネクター大手
- 3020 アプライド 九州・西日本中心にPC販売
- 2468フュートレック情報端末・家電向け音声認識アプリ
- 3021 ＰＣＮＥＴ 中古PC・携帯を販売。
- 3048 ビックカメラ 家電量販店大手
- 3054 ハイパー パソコン販売、設置
- 3071 ストリーム 家電やPCの低価格通販サイト運営
- 3375 ＺＯＡ パソコン店を中部圏展開
- 3692 ＦＦＲＩ サイバーセキュリティ製品開発
- 4062 イビデン ICパッケージ、プリント配線板首位
- 4704 トレンド ウイルスバスター主力
- 6670 ＭＣＪ マウスブランドPC製造・販売
- 3967エルテス ネットリスク回避のビッグデータ解析
- 6676 メルコ バッファロー参加Wi-Fi、PC機器
- 6701 ＮＥＣ 通信設備で国内トップ
- 6702 富士通 サーバー、ITシステム国内トップ
- 6724 エプソン インクジェットプリンタ国内大手
- 6727 ワコム ペンタブレットの世界シェア首位
- 6840 ＡＫＩＢＡ 高集積フラッシュメモリやOEM
- 6916 アイオデータ 液晶モニター、記録媒体PC周辺機器
- 6967 新光電工 富士通系の半導体パッケージ
- 6981 村田製作所 セラミックコンデンサで世界首位
- 7618 PCデポ 関東地盤のパソコン専門店
- 7915 NISSHA タッチパネル製品に強み
- 2326デジタルアーツ有害情報遮断ソフト国内首位
- 4662フォーカス 独立系ソフト開発会社
- 3356テリロジー 情報セキュリティ品販売
- 3562Ｎｏ．１ OA機器・情報セキュリティ機器販売
- 3681ブイキューブ 遠隔集中治療やセミナー配信に注力
- 3042セキュア 情報セキュリティの設計・構築・監視
- 3857ラック 情報セキュリティ技術に強み
- 4344ソースネス セキュリティや個人向け低価格に強み
- 4441トビラシス スマホや固定電話迷惑情報フィルタ
- 3916ＤＩＴ セキュリティシステムを構築
- 4699 ウチダエスコ パソコンネット保守が主力
- 2488日本サード 情報機器ハード・ソフト・保守
- 4813ＡＣＣＥＳＳ 情報機器向けソフト開発会社
- 2345アイスタディ ＩＴ技術者学習ソフト
- 3839ＯＤＫ システム開発入試関連支援業務主力
- 8057 内田洋 ウチダエスコなどの親会社
- 6629 Ｔホライゾン 学校・教育機関向けコンパクト書画カメラ
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教育ICT関連銘柄 パソコン関連銘柄 本命株・出遅れ株
それではパソコン普及 関連銘柄のなかでも特に本命視されそうな銘柄をピックアップしていこう。出遅れ銘柄などもあれば追記していくつもりだ。なお、この項目は当方の主観を含む内容のため、参考までに願う。
本命株 3107 ダイワボウ
時価総額：114,664百万円
PER：(連) 8.11倍
PBR：(連) 1.23倍
≪2019/12/03時点≫
教育ICT関連の本命銘柄としてダイワボウは外せない一角だろう。ITインフラ流通事業では、主力のパソコン販売が好調。国内最大級のIT独立系ディストリビューター。多様な端末機器の販売を展開する一方、モバイルデバイスやクラウドなどの成長性の高い市場分野へも積極的な姿勢を見せている。
ソフトウェアのクラウド化、サブスクリプションビジネスが拡大するなか、ダイワボウが提供するライセンス契約管理システム「iKAZUCHI （雷）」今後の需要拡大が見込まれる。業績的に現在の株価は割安というところも好感されやすい。パソコン普及で恩恵が高い企業と言えるだろう。チャートを見ても綺麗な右肩上がりとなっている若干過熱感はあるが、20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益を従来予想の95億円から158億に66.3％上方修正と業績は抜群、PER、PBRを見ても割安水準だ。
本命株 2488 日本サード
時価総額：6,479百万円
PER：(連) 25.01倍
PBR：(連) 2.93倍
≪2019/12/03時点≫
教育ICT関連の本命銘柄は日本サードだろう。国内外の企業向けに、インテグレーション、システム開発、運用サポートからヘルプデスク、トレーニングなどのICTソリューションをはじめ、ライフサイエンス、デジタルマーケティング、ロボティクスなどの技術サービス、そして教育サービスを幅広く提供。新人向けIT研修業務の受託やICTシステムの設計・構築案件が好調。13日大引け後に発表した20年3月期上期(4-9月)の連結経常利益が前年同期比3.1倍の2.2億円に急拡大している。時価総額が低い事も妙味有の銘柄だ。
本命株 4699 ウチダエスコ
時価総額：14,976百万円
PER：(連) 26.24倍
PBR：(連) 2.54倍
≪2019/12/03時点≫
教育ICT関連の本命銘柄はウチダエスコも候補だろう。ネットワークの構築、ソフトウエア開発、PC運用保守、オフィス空間づくりなどに強みをもつ同社だが、ICTサービス事業で学校市場向けタブレット型端末等の販売及び導入サポート案件が好調。オフィスシステム業務も好調。業績も申し分なしで今後のさらなる増益も視野となるだろう。
本命株 6670 ＭＣＪ
時価総額：86,916百万円
PER：(連) 12.28倍
PBR：(連) 2.07倍
≪2019/12/03時点≫
教育ICT関連の本命銘柄はＭＣＪも候補だろう。乃木坂48のCMでもおなじみの「マウス」ブランド、パソコン製造・販売を主力とする同社だが、国産、自社サポートからも人気となり来年1月のWindows7のサポート終了や消費増税前の駆け込み需要を背景に、高付加価値・特化型のパソコンなど好採算製品の販売好調。業績面を見ても、20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比50.0％増の67.5億円に拡大となっている。チャートを見ても今回の教育ICT関連として買いが入り年初来高値を更新。国産ブランドという強みからも今後の需要拡大は見込めるだろう。
本命株 3967 エルテス
時価総額：9,823百万円
PER：(連) 108.97倍
PBR：(連) 5.90倍
≪2019/12/03時点≫
教育ICT関連の本命銘柄はエルテスも入るだろう。小中学生に対して無償でパソコンを配布するという点は今話題のデジタルタトゥーなどのリスクもでてくるだろう。エルテスはデジタルリスクを解決する社会インフラに強い同社だ。ネットリスク回避のビッグデータ解析やSNS等の風評被害、企業の情報漏えいに関するデジタルリスク検知や予防サービスを展開している。
インターネット上の「炎上対策ソリューション」を手掛けている点だ。最近はインターネット上で「炎上」することが企業にとっても大きなリスクになっているが、こうした炎上対策のソリューションを手掛けているのはエルテスの強みといえる。他社にない強みがあるという事からも20年2月期第2四半期累計(3-8月)の連結経常利益は前年同期比5.2倍の1億3100万円と業績面も好調だ。
本命株 3933 チエル
時価総額：7,479百万円
PER：(連) 49.25倍
PBR：(連) 4.70倍
≪2019/12/03時点≫
教育ICT関連の本命銘柄としてチエルも本命銘柄だろう。学校教育市場に特化したＩＣＴ専業メーカー、フルデジタルＣＡＬＬシステムや、 タブレット対応授業支援システム、利用者290万人を超えるクラウド型教材配信サービス『CHIeru.net』などの開発・制作を手がける同社だが、高校・大学向け語学学習支援システムやeラーニングシステムなどの受注が好調。昭栄広報とエーアンドシーの買収効果なども反映され、20年3月期上期(4-9月)の連結経常損益が1億5200万円の黒字と好決算となった。時価総額が小さい銘柄という事からも株価は既に反応しているが今後の期待値は高い銘柄だろう。
本命株 7030 スプリックス
時価総額：22,480百万円
PER：(連) 21.83倍
PBR：(連) 2.93倍
≪2019/12/03時点≫
教育IT事業をはじめとする、日本最大規模の個別指導事業やシェアーNo.1の教育コンテンツ事業のほか、社会人を対象とした生涯教育事業も持つ急成長中の総合教育企業。小中高校向け個別指導の「森塾」運営の同社だが、今年10月に明光義塾と提携。フランチャイズ展開ノウハウと、スプリックスの持つ教育ITを活用した講師に依存しない個別指導塾の教室オペレーションシステムを融合していくなど学生に対しての強みを持つ。
業績面を見ると19年9月期の経常利益(非連結)は前の期比13.2％増の27.4億円と伸び、年間配当も31円のまま継続したが。決算後、市場予想よりも悪い決算内容から大幅に売られる動きとなった。チャートを見ると下値から切り返してきている動きなだけに出遅れ銘柄として注目したい。
【2019年12月10日(火)投稿】
出遅れ株 6835 アライドテレシスＨＤ
時価総額：9,980百万円
PER：(連) ---倍
PBR：(連) 3.22倍
≪2019/12/10時点≫
教育ICT関連の銘柄でチエルなど様々な銘柄が急騰しているが、出遅れ銘柄として6835アライドＨＤに注目しているぞ。
同社は、「ネットワークプロダクト」「ソリューション」「サポートサービス」事業を展開している企業だ。ネットワーク機器専業で、自治体や医療機関などとの取引に強みがあり、2019年5月17日には、「Network Computing Awards 2019で、最優秀企業賞および最優秀ソフトウェア賞を受賞」など、ネットワーク業務で強みをもっている。
教育ICT化に向け文部省は環境整備5ヵ年計画を挙げ、政府は学習用のコンピューターなどの導入、学校への無線LAN整備などを進めていく予定なのだが、アライドテレシスの無線LANソリューションは累計で4万8000校以上の教育機関に導入されている実績をもっている。
教育機関などは導入するに辺り過去教育機関などの実績がある会社を優先する傾向にある。まあ当然だが、教育機関は不祥事やトラブルを嫌う。その為、やり取りがない新規の会社などはよっぽどのコネがない限り導入する事は難しいだろう。アライドテレシスはこの実績をもつというだけでも教育ICT関連で有望な出遅れ銘柄と言えるのではないだろうか。
そして教育ICT関連の銘柄でもあるが、従来のWi-Fiの1.4倍のスピードを持ち、安定的なアクセスが可能となる無線LAN「Wi-Fi6」の製品を扱う企業なだけに次世代通信システム5Gの関連銘柄としての存在感もある。時価総額も100億未満で100円以下の低位株という事からも流動性が高く妙味ある銘柄と言えるだろう。
2020年04月20日記載
出遅れの教育ICT関連銘柄英会話最大手のレアジョブがここから急騰の期待大！
新型コロナウイルスの派生テーマがやはりきているわけだが、休校から自宅での勉強を余儀なくされるというわけだが、教育ICT関連の銘柄が再び上昇してきているぞ！
休校期間はどこまで続くのか…、実際に47都道府県に【緊急事態宣言】が出されている事を考えても休校はまだまだ続くと見ていいだろう。
だが子供の教育の遅れは日本国家としても長引けば問題となるだろう。休校が今後もまだ延長となれば【教育】は政府主導で注力されていく、そうなった場合はオンライン教育が必ず注目されるといえるぞ。
そして学生だけではない、自宅でテレワークをしている社会人もスキルアップなどからオンライン教育の利用者が増えてきているとの事だ。
新型コロナウイルスからの巣ごもり関連、ここは順繰りと投資家の目線が向けられているものだが、教育というのは国民の三大義務でもある！
三大義務の一角を政府が力を入れないわけがない！
【教育ICT関連銘柄】は【3933】チエルやオンライン学習塾を展開する【3998】すららネットなど今後まだまだ伸びしろを感じる有望銘柄があるが、既に株価は短期的に急騰した後、となると、まだ出遅れとなっている銘柄を狙いたいというのが投資家のサガだろう！
そこで当方が注目する【教育ICT関連銘柄】の出遅れ銘柄を記載したので確認してもらえたらと思うぞ！
教育ICT・オンライン英会話 6096 レアジョブ
時価総額：20,112百万円
PER：(連) 96.06倍
PBR：(連) 14.01倍
≪2020/04/20時点≫
オンライン英会話サービス事業でNO,1となる「レアジョブ英会話」を展開する企業だ。
2007年と早い段階からオンライン英会話事業をしているのだが、上場してから堅調推移となっているが、業績も右肩上がりを続けている。何よりもオンライン英会話という分野では、「利用者数80万人突破」「法人導入社数2,300社突破」「国内シェアNo.1」というガリバー的な企業なだけにサービス内容も整っている。
・1レッスン当たり129円～とコストパフォーマンスが良い
・4,000人以上のフィリピン人講師が在籍しているので予約できない心配がない
・10段階レベル別の教材やカリキュラムが用意されていて初心者でも安心
・フリートークで愚痴ったりお持ちの教材を使ったりとレッスンの自由度が高い
・直前での予約も可能で空いている時間を見つけて直ぐに受講できる
・授業に対しての不満をカスタマーサポートに申請すれば振替レッスンが貰える
・スピーキングテストで生徒のレベルを設定し、モチベーションを高めながら英語力を伸ばせる
サービス内容もだが、やはりコスパの良さと【習いたい時にすぐ習える！】という部分は他社と比べて圧倒的な強みと言えるだろう。元々業績が良かったところにこの新型コロナウイルスによって非常に恩恵を受けており、申し込み殺到しているとの事だ。
パソコンがなくてもレアジョブ英会話アプリでのレッスンを受けれる事なども「気軽さ」という部分も魅力の一つだ。
チャートを見ても教育ICT関連は【3933】チエルやオンライン学習塾を展開する【3998】すららネットなどに投資家の資金が流れていたが、チャートも1800円～2000円のレンジのもみ合いから上放れとなってきており、チャート形成としては上昇波動入りした形となっている。
業績に関してはコロナ特需を考えれば言わずもがなという業績が期待できるだけに今後の動きには注目だぞ。
教育ICT関連銘柄 パソコン関連銘柄 まとめ
教育ICT関連は現在の社会はIT化の波は進んでいく、仕事は勿論だが、5G社会となっていくとスマートフォン、パソコンで様々な事ができる様になる。勿論、子供が子供らしくなくなるのでは？などと懸念の声もあるが、やはり世界経済の流れに取り残されていく事こそ問題があるだろう。実際、プログラミングやイラストWEB制作もだが早いうちからやってパソコンに慣れる必要があるだろう。
社会にでてからパソコンを使えるようになればいい、それはもう過去の時代の話といえるだろう。そして、パソコンを買いたくても買えない子供達がこの制度からパソコンを持ち企業者なども増えていくだろう。実際、今起業している40歳未満の経営者で全くパソコンを使えない経営者はほぼいないといってもいいだろう。これからこの先も長期的に注目されるテーマ株と言える。
