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中国で大きな「トイレ特需」が発生しそうだ。
中国では、2015年から一部の観光地のトイレを新設・改修したりしてキレイなトイレを提供する「トイレ革命」を推進してきたが、2017年11月27日に習近平国家主席が「トイレ革命が成果を上げた」として、トイレ革命を中国全土で推進するよう指示をだしたとのこと。
この習近平国家主席に意向により、日本の株式市場でも「中国トイレ革命関連銘柄」に注目が集まっている。
と、いうことでこのページでは中国トイレ革命関連銘柄について、本命株・出遅れ株 一覧をわかりやすくまとめておく。
中国トイレ革命関連銘柄とは
中国トイレ革命関連銘柄とは、その名の通り、今後、中国全土で推進される「トイレ革命」により恩恵を受ける可能性のある銘柄の総称である。
そもそも中国のトイレは壁がないところも多く、隣の人と挨拶ができてしまうことから「ニーハオトイレ」とも呼ばれたり、とにかく不衛生なトイレが多く、外国人観光客などの評判がすこぶる悪かったそうだ。
これを受け、中国では2015年から一部の観光地でトイレを新設・改修し、キレイなトイレを提供する「トイレ革命」を推進していた。
2017年11月27日には習近平国家主席は「トイレ革命」が一定の成果を上げたとして評価し、中国全土で推進するよう指示したとのこと。
習近平国家主席によると、トイレの問題は観光地だけに限らず人民の生活環境にも関わるとして重視しているようだ。すでに2017年10月末時点で、当初の目標を上回るおよそ68,000か所のトイレを新設・改修したようだが、今後はさらに一部の観光地だけでなく中国全土でトイレ革命を推進するということなので、これは大きなトイレ特需が発生しそうだ。中国トイレ革命関連銘柄は立派なテーマ株になり得ると言えるだろう。
日本政府が中国トイレ革命を支援する方針を固める。「トイレ外交」で日中関係改善を図る？！【2017年12月22日(金)追記】
中国トイレ革命関連銘柄に追い風の動きがあったようだ。日本政府が「中国トイレ革命」を民間と連携し支援する方針を固めたのだ。
日本の誇る温水洗浄機付き便座は一時期、中国からのインバウンド客から「爆買い」の対象となっていたこともあり、非常に海外からの評判が高い。日本政府はこの日本の温水洗浄機付き便座を活用し、中国トイレ革命を支援する「トイレ外交」を展開したい考えのようだ。
これにより、日本のトイレメーカーにも特需が発生する可能性もありそうだ。ますます中国トイレ革命関連銘柄には注目しておく必要がありそうだ。
中国トイレ革命関連銘柄 一覧
- 5341 アサヒ衛陶 トイレ・衛生陶器
- 7985 ネポン トイレ・衛生陶器
- 5332 ＴＯＴＯ トイレ・衛生陶器
- 5938 ＬＩＸＩＬグループ トイレ・衛生陶器
- 5342 ジャニス工業 トイレ・衛生陶器
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中国トイレ革命関連銘柄 本命株・出遅れ株
それでは中国トイレ革命関連銘柄のなかでも特に本命視されそうな銘柄をピックアップしてみよう。出遅れ銘柄などもあれば追記していくつもりだ。なお、この項目は当方の主観を含む内容のため、参考までに願う。
アサヒ衛陶
時価総額：3,362百万円
PER：(連) 642.86倍
PBR：(連) 642.86倍
≪2017/11/28時点≫
中国トイレ革命関連銘柄として本命視したいのはアサヒ衛陶だろう。アサヒ衛陶はトイレや衛生陶器を手掛けており、アジアに全量委託生産している銘柄だ。11/27に中国トイレ革命が中国全土で推進されると報じられると、翌日28日にはアサヒ衛陶は前場でストップ高に張り付いた。これはまさに中国トイレ革命の思惑での物色だろう。
アサヒ衛陶はトイレを手掛ける上場企業の中でも時価総額規模が小さく値動きが軽い。短期資金も集まりやすく火柱の立ちやすい銘柄なので、その点も面白い。まさに中国トイレ関連銘柄の本命株として注目したい。
ネポン
時価総額：3,753百万円
PER：(連) 23.35倍
PBR：(連) 1.86倍
≪2017/11/28時点≫
ネポンも中国トイレ革命関連銘柄で本命視したい銘柄の一角。ネポンは施設園芸用温風暖房機などの熱機器が主力だが、トイレや衛生陶器なども手掛けている銘柄だ。簡易トイレなども手掛けている。
こちらも中国トイレ革命が中国全土で推進されると報道があった翌日の11/28にストップ高になった銘柄だ。ネポンも中国トイレ関連銘柄のなかで、時価総額規模が小さく値動きが軽い。アサヒ衛陶と同じく、中国トイレ関連銘柄として本命視したい一角と言えるだろう。
ＴＯＴＯ
時価総額：1,054,809百万円
PER：(連) 26.53倍
PBR：(連) 3.28倍
≪2017/11/28時点≫
日本でもっとも有名なトイレメーカーといえばＴＯＴＯだろう。こちらも中国トイレ関連銘柄として注目だが、やはりＴＯＴＯは時価総額規模が大きい銘柄のため、値動きは少し重い。短期スタンスでの妙味という面では、少し面白みに欠けるかもしれない。
ＬＩＸＩＬグループ
時価総額：907,857百万円
PER：(連) 19.42倍
PBR：(連) 1.42倍
≪2017/11/28時点≫
ＴＯＴＯと双璧をなす日本のトイレメーカーといえばＬＩＸＩＬグループだろう。こちらも中国トイレ革命によって、恩恵を受ける可能性のある銘柄といえる。ただし、こちらも時価総額規模の大きな銘柄なので、値動き妙味と言う面では少し面白みに欠けると言えるだろう。
ジャニス工業
時価総額：3,680百万円
PER：(連) 43.24倍
PBR：(連) 1.26倍
≪2017/11/28時点≫
ジャニス工業も中国トイレ革命関連銘柄として本命視したい銘柄と言える。ジャニス工業はトイレや洗面化粧台などの衛生陶器を手掛ける中堅企業。ジャニス工業も中国トイレ関連銘柄のなかでは、時価総額規模が小さく値動きが軽い。アサヒ衛陶、ネポンなどと同様に本命視したい銘柄と言えるだろう。
中国トイレ革命関連銘柄 まとめ
中国において、2015年から一部の観光地で推進されてきた「トイレ革命」が今後、中国全土において推進されようとしている。2015年から推進されてきたトイレ革命では、2017年10月の時点で68000ものトイレが新設・改修されたとのこと。これが中国全土で推進されるということは需要は相当なものだろう。中国トイレ革命関連銘柄は立派なテーマ株と言える。
中国トイレ革命関連銘柄はそれほど長期にわたり人気化するテーマではなさそうに思うが、一定の人気は集めるだろう。本命株・出遅れ株 一覧はしっかりと把握しておきたい。
ちなみに中国トイレ革命関連銘柄は、大きな意味では中国関連銘柄の一部とも言えるが、かなり的のしぼられたテーマ株なので、別ページとしてまとめさせて頂いた。だが、中国トイレ革命関連銘柄が注目を浴びれば、その他の中国関連銘柄にも人気が波及するかもしれない。その他の中国関連銘柄もチェックしておくべきだろう。
